2025-04-07
PwC JapanグループのSDVイニシアチブ*は、SDV専門書として「SDV革命 次世代自動車のロードマップ2040」を発刊しました。
SDV（ソフトウェア定義車両、Software Defined Vehicle）という言葉は、新聞や各種メディアで取り上げられ、多くの人にとって「聞いたことのある言葉」になってきました。一方で「SDVとは何か」「これまでの自動車と何が違うのか」については、明確に捉えられていないのではないでしょうか。
本書では、SDVを「ソフトウェアを基軸にモビリティの内と外をつなぎ、機能を更新し続けることで、ユーザーに新たな価値および体験を提供し続けるための基盤（エコシステム）」と定義し、Vehicle（自動車）のみならず、それを取り巻く基盤やサービス、ひいてはユーザーへの提供価値の全てを包含したものと捉えることにしました。またSDVといっても、一言では定義できないため、レベル0～5の6段階として「SDVレベル」を定義し、さらに、SDVに関する課題やトピックを10大アジェンダとして構造分解して、SDVレベルに沿って詳細に解説しています。
本書が「SDVとは何か」「今後何をすればよいか」を各社で考えていただくための一助となり、ひいてはSDV領域における日本の競争力強化に役立つことを切に願います。
*SDVイニシアチブ
2024年8月にSDVに対する業界横断課題の解決を目的として、PwC Japanグループの横断組織「SDVイニシアチブ」が創設されました。戦略、新規事業、自動車R&D、スマートモビリティ、クラウド、サイバーセキュリティ、半導体、法規制対応などの専門家からプロジェクトチームを組成し、クライアントを多角的に支援するとともに、PwCグローバルネットワークの拠点であるドイツや中国などとも連携しサービスを展開しています。
モビリティ業界の潮流をGX（グリーントランスフォーメーション）とDX（デジタルトランスフォーメーション）の2軸による産業構造の変化として紹介し、変革要素として中心的な役割を果たすSDVの全体像やSDVレベル、SDVを構造分解した10大アジェンダとして解説しています。
10大アジェンダをSDVレベルに沿って、詳細に解説しています。
SDV時代における法規制対応、品質保証、人材と組織体制、自動運転との関係性について詳述します。特に、SDVの導入に伴う組織体制の変革や、求められる多様な人材像について解説しています。
SDVを取り巻くプレーヤーとその役割について述べています。自動車OEM、サプライヤー、半導体メーカー、OTAサーバー事業者、その他サービス事業者、官公庁や業界団体の各プレーヤーがSDVの普及に向けて取るべき対応や課題などについて解説しています。
SDVの価値や未来について、ソニー・ホンダモビリティ株式会社 代表取締役社長兼COO川西泉氏とPwCコンサルティング合同会社 代表執行役 CEO安井正樹の対談内容を収録しています。
