建築家・豊田啓介氏 に聞く、デジタル×フィジカル融合の先にある未来の人間と都市モデル【中編】

人々の離散化が都市評価の在り方を変える

馬渕：
前編では「デジタル化への理解やデジタル（データ）記述化の進行により『コモングラウンド』の整備が進めば、人間の量子化が進む」というお話をいただきました。住む場所や働く場所に縛られなくなった時、都市評価の在り方は変わるのではないでしょうか。

豊田氏：
そうですね。現在は、都市を一単位として見ることが前提となっています。例えば「開疎化」 という街づくりの考え方も、発展している「都市」を一つの絶対的単位とし、「田舎」をその対立項として位置付けるものです。しかし、デジタル化や通信技術の発達により今後は、生活拠点を複数持ち、都合や気分に応じて住む場所を変える、といったライフスタイルを選択する人が増えるでしょう。こうなると、都市を住民登録ベースの固定された人口をはじめとする共通の軸で評価することや、中央集権的な価値観だけで考えることはこれまでのようには意味をなさなくなります。

三治：
確かに、現在の都市評価は、さまざまな重要業績評価指標（KPI）を設けてランク付けするのが基本になっているように感じます。都市設計もそれに基づいて進められますが、今後は、そうした共通の軸では評価できない付加価値が求められるということではないでしょうか。

豊田氏：
おっしゃる通りです。都市の付加価値は、指標自体がより離散的で流動的なものになり、場面によって都度生成されるようにならざるを得ません。

今回の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大により人々の活動や所属の離散化が進み、仕事時間とプライベート時間のような対概念もまた離散的に入り混じるようになりました。そのような状況下で人間の価値観も変化しますから、生活の中で何に価値を置くかによって、住む場所（生活拠点）もまた、そうした離散的な在り方をよりサポートできることが価値になっていきます。例えば地方の酒蔵で過ごす時間を大切にするようなライフスタイルの人にとっては、地方に拠点を持ちやすい居住スタイルや仕事のシステムであることが価値になります。そのような選択性こそ付加価値であり、これをもたらしてくれるプラットフォームを最も評価するのです。

生活拠点の分散化は今後、さらに進むでしょう。デベロッパーは今後、大都市の都心部のようなハイスペックエリアへの集積効果だけではなく、それと対等な選択の受け皿として、郊外や地方、リゾートなどにもプラットフォームを持つことが求められるようになると考えています。「都市」「郊外」「田舎」「リゾート地」といった全領域にプラットフォームの網を広げることで初めて、より細分化されて流動的になる移動や所属のニーズを満たす環境が提供できるようになるのだと思います。そういう意味で、「スマートシティ」という言葉は人々をミスリードする可能性があると思っています。われわれが今イメージするような次世代型の「スマートシティ」を本当に価値あるものとして提供するには、前提として都市に閉じていては足りないのです。

郊外や地方の都市においては、その土地固有の歴史性や物語など、後から付加できない独自性を、より戦略的に打ち出した上で、アクセス可能なプラットフォームに整理する必要があります。単なる利便性や他でも体験可能な価値提供では、消費のサイクルは今後より一層早くなるでしょう。土地や建物などライフサイクルが長い施設は特に、そうした社会サイクルの中で相応の価値のロバスト性をデザインする技術が重要になります。後付けでは作れない「本物の歴史」や「土着の伝統文化」などが差異化のポイントとなり、唯一無二の価値になると思います。これらの価値を街づくりにどのように組み込んでいくか。これが今後の重要な戦略になるでしょう。

鉄道会社が持つアドバンテージとは

三治：
「コモングラウンドのローカルネットワーク」ですか。これが実現すれば、大手デベロッパーが手掛けたビルにオフィスを構える企業が、既存のビル街に移る可能性は十分にありますね。

豊田氏：
はい。コストの観点からも大きなメリットがありますからね。私は2020年を、COVID-19を契機として高付加・高効率やステータスをベースに量で集約する最近20～30年ほどの都市モデルの求心ベクトルが反転する転換期だと考えています。仮にCOVID-19が収まっても、リモートワークや副業といった社会的に共有された価値がなくなることはありません。人や組織の離散化・流動化の流れは続くでしょうから、デベロッパーは都心の一等地にメガプレートベースの単一機能集約型の再開発地を所有していることだけでは、これまでのような優位性を維持できなくなります。それよりも実空間に対するサービスネットワークをシステムとして確立し、それらをレトロフィット（新築にこだわらず既存の街に新しいサービスネットワークを適用していくこと）も含めて、都市から地方、自然をグラデーショナルに包含する、新しいネットワークプラットフォームのシステムを構築できるかどうかが大きなポイントになります。

三治：
「コモングラウンドのローカルネットワーク」のようなプロジェクトは、既存のデベロッパー主導で進むのでしょうか。それとも、第三勢力が台頭してくるのでしょうか。

豊田氏：
最初は既存の大手デベロッパーが手掛けると思います。彼らは今、六本木や丸の内などにある所有物件からのテナント流出を食い止める仕掛け（システム）を考えざるを得ず、それは街そのものを複合サービスのプラットフォーム化するという流れになっていくでしょう。そのシステムができると、「これって新築ビルや自社ビルじゃなくても適用できるよね」と自然に気付いてしまうはずで、そうした開発体力を持たない中小のビルオーナーは、そうしたシステムに乗ることで高付加価値化せざるを得なくなっていきます。

馬渕：
そうすると、スマートシティの実現を手掛けるのも大手デベロッパーということになるのでしょうか。

豊田氏：
日本独自の文脈で、一番有利なポジションにいるのは鉄道会社だと考えています。なぜなら、「都心」「郊外」「田舎」「リゾート地」までをすでに所有しており、それらをつなぐ「鉄道」という物理インフラや「流通」「通信」「職」「住」といった多重のレイヤーも、そのエリアに深く浸透した形で持っているからです。さらに多くの鉄道会社は、流通・物流・物販だけでなく、クレジットカード事業やメディア事業も手掛けています。私はこの鉄道会社が持つ一定領域における生活のマルチレイヤーを貫く多重性をスマートシティの「スパイク性」と呼んでいるのですが、これこそグローバルな情報プラットフォーマーには、どう逆立ちしても持ち得ない力なんだと思うのです。