「Integrityのある毎日を。」生きるわたしたち
Integrity file 全編
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PwC Japan監査法人職員のみなさんに聞いてみました。
About PwC Japan
はじめまして、PwC Japan監査法人です。
監査業務も、アドバイザリー業務も。
幅広いサービスでデジタル社会に信頼を築き、
安心できる社会の実現を目指しています。
監査法人というと、公認会計士のみができる業務（独占業務）、財務諸表監査などをイメージされる方が多いかもしれませんが、PwC Japan有限責任監査法人が社会に果たす役割はそれにとどまりません。
私たちは監査業務だけではなく、監査業務を通じて蓄積したナレッジをもとに、ブローダーアシュアランスサービス（BAS：監査以外の、非財務情報にもかかわる幅広いアシュアランス業務）と呼ぶアドバイザリー業務も提供し、またそこから得られた知見を監査業務で活かすことで、企業のトラスト課題の解決に貢献し、社会における信頼の構築を目指しています。
そのためPwC Japan監査法人には、公認会計士以外にも、リスク管理、デジタル、ESGなどさまざまな領域のプロフェッショナルが集結。
それぞれのスキルを活かしながら、監査業務とアドバイザリー業務の両輪で社会に貢献しています。
- 監査業務
- 財務諸表監査など会計士の独占業務
- アドバイザリー業務（非監査業務）
- ブローダーアシュアランスサービス
（BAS：監査以外の、非財務情報にもかかわる幅広いアドバイザリーアシュアランスアシュアランス業務）
立場に関係なく声をあげる。
自分の信念を貫いた先に、より良い社会がある。
私たちのビジネスは、クライアントの先にある社会にまで影響を及ぼします。
そのため、変わりゆく時代の中でも常に正しさを求め、公正に重きを置き続けることが大事です。
このような背景から、PwC Japan監査法人には「Do the right thing（正しいことをする）」という方針に沿っていないと感じたときは、自分の信念に基づいて誰でも職階にかかわらず声をあげる「Speak Up」を大切にするカルチャーが育まれました。
3,000名を超える組織に成長した今も、このカルチャーは受け継がれており、Speak Upができる勇気と誠実性のあるメンバーがいることが、私たちの強みです。
そして、私たちは何よりもこのカルチャーを大切にし、カルチャーの浸透に本気で取り組み続けています。
変化を恐れず、正しい行いを心がけ、自発的に実現すること。
Speak Up（正しい声）の積み重ねが、より良い社会につながるものと信じています。
Person
まっすぐこだわりを持って生きている、PwC Japan監査法人の人
デジタル×グローバルなフィールドで
「素直に学ぶ姿勢」を活かし、日々挑戦
リスク・アシュアランス部
高橋 朋花
営業職から公認会計士に転身
裁量の大きさは周囲からの「信頼」の証
銀行・証券アシュアランス部
稲垣 誠史
Special Talk Session ～井野×久保田 対談動画～
PwC Japan監査法人のトップ、井野貴章と久保田正崇が特別対談を実施。トップならではの視点から、PwC Japan監査法人の社風や、採用メッセージ「Integrityのある毎日を。」に対する想いを語ります。
代表執行役 井野 貴章
執行役副代表 アシュアランスリーダー 久保田 正崇
Our alumni stories PwC卒業生に迫る
freee株式会社 SMB事業本部 CPO（Chief Product Officer）
freee finance lab株式会社取締役
花井 一寛 氏
千年（ちとせ）建設株式会社 代表取締役社長
株式会社LivEQuality大家さん 代表取締役社長
NPO法人LivEQuality HUB 代表理事
岡本 拓也 氏
About PwC Japan group
PwC Japan有限責任監査法人は、
日本におけるPwCのメンバーファームです。
PwCは、世界151カ国に364,000人以上のスタッフを擁する世界最大級のプロフェッショナルサービスネットワークで、PwC Japanグループは、日本におけるそのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立して事業を行い、相互に連携をとりながら、監査およびブローダーアシュアランスサービス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務のサービスをクライアントに提供しています。
数字で見るPwC Japanグループ
※本ページはの情報は、原則、2021年7月から2022年6月末までの2022年度を対象としています。
法定決算ベース／グループ単純合計
2022年6月末時点に在籍している正社員、有期雇用、Expat、一般事業会社受入
Fortune Global 500※の日本企業47社のうち98％にサービスを提供（PwCグローバルネットワーク全体含む）
※「フォーチューン誌」が発表している世界の企業売上高ランキング
日本企業の海外事業支援ネットワークは、41カ国107都市に渡り展開。 うち人員は663人にのぼる。
PwCは、Purpose（存在意義）である「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」の実現に向けて、経営戦略「The New Equation」を掲げています。
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