国内シェアリングエコノミーに関する意識調査 2021

2021-09-30

2021年6月、PwC Japanグループは全国の一般消費者を対象に「国内シェアリングエコノミーに関する意識調査」を実施しました。2017年に開始して以来、5回目の調査となります。

調査結果によれば、日本における「シェアリングエコノミーのサービス」の認知度は約5割となっています。国内でシェアリングエコノミーのサービスを利用したことのある人の割合は調査開始以来初めて20%を超え、さらに利用経験者のうち2回以上利用したことのある人の割合は全てのサービスカテゴリーにおいて6割以上に到達しました。今後利用したいサービスのカテゴリーについては、「家事・手伝い・シッターなどのスキルや労働力」「場所・空間」「モノ」が増加しています。一方、利用時の懸念事項としては、「事故やトラブル時の対応」が前回までの調査と同様、最も多く挙げられました。

主な調査内容

  1. シェアリングエコノミーの認知、サービス利用経験、サービス利用意向
  2. サービスのカテゴリー別の利用回数、利用してよかった点(以上、利用経験者のみ)、利用するメリット、懸念事項
  3. シェアリングエコノミーが日本経済・社会および自身に与える影響、シェアリングエコノミーについて感じること、サービス利用時のコミュニケーション

詳細はPDFファイルをご参照ください。

国内シェアリングエコノミーに関する意識調査 2021

インサイト/ニュース

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「映像コンテンツ視聴時における感情惹起と余韻形成メカニズム解明と定量化系構築に向けた研究」調査結果の公開

本レポートでは、PwCコンサルティング合同会社が広島大学の脳・こころ・感性科学研究センターの協力で行ってきた、コンテンツ視聴における感情惹起のプロセスや余韻形成に関与する主要因子の特定、およびメカニズム解明を企図した研究の成果を公開します。

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