
第3回 ヘルスケア・ライフスタイル分野との協業と推進~徹底した伴走でテレコム産業の未来を切り拓く~
PwCコンサルティングは、テレコム業界内のクライアントを業界横断で支援する専門チームを組織し、事業内容や事業モデルの変革を支援しています。「ヘルスケア・ライフスタイル」領域のプロフェッショナルと共に、テレコムとの掛け合わせが生み出す未来について語りました。
mRNAワクチンの短期間での開発・普及により新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大に伴う危機的な状況を脱するなど、製薬企業の持つ技術はさまざまな疾患の治療や人々の生活に貢献してきました。しかし、実のところは近年、製薬企業、とりわけバイオテクノロジーを活用した新薬の開発につとめる企業の株主総利回り(total shareholder return)は、S&P500に対して後れをとっています。
製薬企業にとっての第一の使命は、疾患の治療や予防に貢献することです。一方で、営利企業である以上、株主に対し十分な還元を行うことが求められます。この、株主への利益還元と疾患の治療や予防への貢献を両立するために、製薬企業のリーダーは、企業の価値の創造・向上という視点を織り込んだうえで、日々の意思決定を行う必要があります。またデジタルの活用をさまざまな用途で進めることも急務です。
デジタル化を促進しつつ製薬企業が企業価値を高めるために、PwCは以下の5つのアクションが必要であると考えます。
製品価値は時間とともに変化しますが、優れたケイパビリティ(技術や手法)は持続的な競争優位性を生み出すことができます。製薬企業が将来にわたり良好な業績を維持するためにいま不可欠なケイパビリティとして、次の6項目が挙げられます。
効率性の向上、サービス提供の拡大、運用コストの削減を目的に、製薬企業は古いシステムを更新し、クラウド利用に多額の設備投資を行ってきました。一方、それらは必ずしも最大限に活用されているわけではありません。それらの恩恵を確実に受けるためには、クラウドネイティブサービスによってイノベーションを加速させる必要があります。
困難な状況で企業業績を向上させるには、優良な人材を惹きつけることが必要です。そのために効果的な組織文化の土台として、「社内に信頼の文化を醸成し、社外との信頼関係を構築すること」「従業員主導でリスクを捉えイノベーションを起こすこと」の2つのテーマが重要になります。
漫然と同一分野での自前主義を続ける代わりにM&Aやアライアンスなどのインオーガニックな活動が加速するのに伴い、製品・研究開発において最適なポートフォリオを構築することが課題に位置付けられるようになりました。そのための事業開発プロセスの見直しには、次の4項目の観点を持つ必要があります。
サイバー攻撃、地政学リスク、世界的な税制改革や社会的要求への対応といったリスクはますます高まっています。製薬企業においても、これらのリスクから事業や社員・顧客を守ることは持続的な成長に必須です。
本レポートは、2022年5月にPwC米国が発刊した「Next in pharma: How can pharmaceutical companies drive value growth?」を日本語訳し、日本の実情を踏まえて加筆訂正等を行ったものです。
日本における製薬企業の状況や位置付けは米国とは異なるかもしれませんが、株主への還元と疾患の予防・治療への貢献を両立させることが求められる点においては同じといえます。
製薬企業の経営者には、患者と株主が求める価値を生み出すために、変革に向けた作戦を立案するのと同時に自社の守りを万全にすることが求められています。
PwCコンサルティングは、テレコム業界内のクライアントを業界横断で支援する専門チームを組織し、事業内容や事業モデルの変革を支援しています。「ヘルスケア・ライフスタイル」領域のプロフェッショナルと共に、テレコムとの掛け合わせが生み出す未来について語りました。
近年、先進的で多様なモダリティが有望な癌治療薬として開発されるようになっています。本稿ではいくつかの先進モダリティを「次世代モダリティ」と位置づけ、それらの悪性腫瘍分野における開発状況について調査するとともに概説し、将来展望についての考察を加えます。
公立病院の経営形態の変更を考える上で、地方独立行政法人は経営課題に対応し得る選択肢として検討されています。地方独立行政法人が採用される背景やその効果、地方独立行政法人化の進め方を解説します。
公立病院では、抜本的な病院運営体制の改革が医療資源の安定と組織の対応力向上につながるとされています。本稿では経営形態の変更に焦点を当て、各経営形態の特徴と経営形態の変更を検討する際の留意事項について前後編に分けて整理します。