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デジタル化がもたらすのは希望か、脅威か

デジタル環境変化に関する意識調査 2021年版(グローバル翻訳版)

  • 50%

    の回答者は、将来について楽しみである、あるいは自信があると回答している。

  • 39%

    の回答者は、自分の仕事は今後5年以内に時代遅れになると考えている。

  • 72%

    の回答者は、リモートワークと出社を組み合わせた働き方を希望している。

  • 50%

    の回答者は、職場での差別によって機会を得られなかったことがあると回答している。

社会人はデジタルスキル・包摂性・柔軟性の向上を求めている

社会人を対象とした世界最大級の調査となる本調査では、約32,500名の回答者から概ね楽観的な傾向が示されましたが、隠れた問題点も見えてきました。回答者の多くは将来に関して楽しみである、あるいは自信があると答えています。また、ほとんどの回答者が自動化の課題に対応できると考えており、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響下において、それを証明しました。彼らは新たなデジタルスキルを学び、リモートワークにもすぐに順応したのです。しかしその一方で、自分の仕事はなくなるリスクが高いと考えている回答者も多く、半数は差別によってキャリアアップや研修の機会を逃したことがあると感じています。

PwCは、デジタルデバイドを巡る課題と、アップスキリング(スキルの向上)やリスキリング(再教育)に関する官民の協力強化がもたらす社会的・経済的メリットを伝えることに力を入れています。誰もが力を発揮できるような多様性と包摂性に富む職場を築くために、やるべきことはたくさんあります。

社会人は雇用の安定に不安を感じている

  • 回答者の60%は、自動化によって多くの雇用が失われるリスクを懸念している。
  • 回答者の48%は、これまでのような雇用形態は今後失われ、自分の持つスキルを必要とする相手に短期契約で提供することになると考えている。
  • 回答者の56%は、安定した長期雇用の下で働く人は今後ほとんどいなくなると考えている。インドではその回答者の割合は81%に跳ね上がっている。
  • 回答者の61%は、政府は雇用を守る対策を取るべきと考えており、55歳以上(51%)よりも、18~34歳(66%)の方が深刻に受け止めている。
  • 社会人の回答者の39%は、自分の仕事は今後5年以内に時代遅れになる可能性があると考えている。

重要なポイント

COVID-19の拡大はすでにあらゆる産業に破壊的な変化をもたらしていることから、回答者は将来に不安を感じています。

企業は自動化の実現を加速させており、多くの業務は今後もリモートで行われることになります。そのため、業種を問わず、従業員はこれまでとは異なる考え方や働き方を可能にする新たなスキルを習得する必要に迫られています。先行きは1つに決まっているわけではありません。将来に向けた計画は静的ではなく動的な視点で立てるべきでしょう。

以下の各記述について、 どの程度同意しますか?

社会人は再教育を受けたいと考えている

  • 社会人の回答者の40%は、COVID-19の影響下でデジタルスキルを向上させている。
  • 回答者の77%は、新たなスキルを学んだり、再教育を受けたりする用意がある。
  • 回答者の74%は、研修を受けることは個人の責任の問題だと考えている。
  • 回答者の80%は、職場に導入される新たなテクノロジーに順応できると自信を持っている。大いに自信があると答えた回答者は、インド(69%)と南アフリカ(66%)で半数を超えたのに対し、日本ではわずか5%である。
  • 大学院卒の回答者の46%が、雇用主はデジタルスキルを向上させる機会を提供していると答えたのに対し、中学、高校、専門学校卒の回答者の場合にはわずか28%である。破壊的な変化が起きるリスクが最も高い業界である小売業では25%、輸送業では20%にとどまっている一方、金融セクターは42%となっている。
  • デジタルスキル向上の機会を与えられている若年層の回答者は、年齢の高い回答者の2倍である。大都市と小都市では、1.5倍の差がある。
  • 回答者の49%は、ビジネスを立ち上げることに関心があり、起業家としてのスキルを習得することを視野に入れている。その傾向が最も顕著なのはサウジアラビア(82%)、南アフリカ(82%)、インド(79%)、カタール(79%)である。

重要なポイント

コロナ禍で予想外だったプラス面の1つとして、機会を与えられた社会人は、生産性を高く維持したまま、リモートワークに素早く移行できるということが証明されました。

社会人は、研修機会がある場合には、必要に応じて再教育を受ける意欲がありますが、研修機会の有無にはいまだ格差があります。デジタルスキルを最も必要とする社会人は依然として教育を受けられる可能性が最も低く、この傾向が続けばデジタルデバイドがさらに広がるおそれがあります。経営者には、スキル向上のための機会をより包摂的に提供することが求められます。

雇用主は、通常の職務の範囲外でデジタルスキルを向上させる機会を提供していますか? (雇用主が「多くの機会を提供している」と答えた回答者を最終学歴別に集計)

「研修機会の有無をめぐる現状がこのまま続くのであれば、社会の不平等をなくすはずのアップスキリングは、逆にこれを拡大させることになります」

Bhushan SethiPwC米国 組織・人事戦略 ジョイントグローバルリーダー

職場での差別が社会人の機会を奪っている

  • 社会人の回答者の50%は、職場での差別によってキャリアアップや研修の機会を得られなかったと回答している。
  • 社会人の回答者の22%は、年齢を理由に機会を得られなかったと回答。若年層も上の年齢層と同じように影響を受けている。
  • 社会人の回答者の13%は出身民族を理由に機会を得られなかったと回答している。
  • 社会人の回答者の14%は、性別を理由に機会を得られなかったと回答。このような経験を持つ女性は男性の2倍である。
  • 社会人の回答者の13%は、社会階級や生い立ちを理由に機会を得られなかったと回答している。

重要なポイント

COVID-19の影響は、人種による不平等や社会的な緊張を世界中で浮き彫りにしました。また、この1年で男性よりも女性の方が多く労働市場を去ったため、男女平等への取り組みも後退しています。さらに、若い社会人の多くが、組織の中で昇進の機会を与えられずにいます。

パーパス(存在意義)ドリブン型の多様化した職場を築く方法について、忌憚のない包摂的な話し合いを行う必要性が高まっています。企業は耳の痛くなるような質問を従業員に投げかけ、得られた回答を真摯に検討する必要があります。そうしなければならないのは、それがただ単に正しい行為だからというだけでなく、事業にとってもメリットがあるからです。多様な従業員基盤を確保し、包摂性の向上に向けて熟慮を重ねた取り組みを進めることで、異なる視点や独創的な発想、自由闊達な協力を通してより良い成果が生まれ、広く社会の経済発展につながります。そうなれば、あらゆる人々がその恩恵を受けられるでしょう。

 

以下の各項目を理由にキャリアアップや研修に参加する機会を得られなかったと感じたことはありますか? (該当する項目を全て選択)

社会人はパーパスドリブン型企業で働きたいと考えている
ただし、対価を問わないわけではない

  • 回答者の75%は、社会に積極的に貢献する組織で働きたいと回答。この傾向は特に中国(87%)、インド(90%)、南アフリカ(90%)で強い。
  • 二者択一の場合、回答者の54%は収入を最大にすることを選択し、46%は収入よりも重要性の高い仕事を選択すると回答している。
  • 18~34歳までの回答者の57%は収入を最大にすることを選択している。

重要なポイント

大多数の回答者が目的意識を持って仕事をしたいと考えています。パーパスは若年層を引き付けるというだけでなく、いずれの年齢層にとっても大切な要素です。しかし、現実には経済的な影響も当然あるため、パーパスと経済的成功をいかに両立させるかを考えることが重要になります。

これまでのキャリアと今後のキャリアについて考えてみて、 どちらの要素の方が自分にとって重要ですか?

「社会にもたらす影響を重視することと利益を最大にすることは、相容れないわけではありません。パーパスドリブン型の企業であるということは、実際には収益の向上につながるのです」

Peter BrownPwC 組織・人事戦略 ジョイントグローバルリーダー

リモートワークの需要は高まっている

  • リモートワークが可能な回答者のうち、これまで通りの完全出社型の環境に戻りたいと考えているのはわずか9%である。
  • リモートワークが可能な回答者の72%は、出社とリモートワークを組み合わせた働き方を希望すると回答している。
  • 19%の回答者は、全く出社しない完全リモートワークを希望している。
  • リモートワークが可能な職務に就いている回答者は、大都市圏(66%)の方が地方(44%)よりも多い。
  • 回答者の51%は、今後3~5年の間にテクノロジーの大きな進歩が働き方を変えると考えている。
  • 雇用主がテクノロジー(センサーやウェアラブルデバイスなど)を活用して仕事の成果をモニターすることに関して、回答者の44%は賛成し、31%は反対している。
  • しかし、雇用主が自分の個人情報(ソーシャルメディアのプロフィールなど)にアクセスすることについては、回答者の41%が消極的で、それを受け入れる回答者は35%にとどまっている。

重要なポイント

リモートワークが可能な場合、完全出社型の環境に戻りたいと答えた回答者の割合は驚くほど低いものでした。こうした現状を踏まえ、ほとんどの企業は少なくともある程度のリモートワークまたはフレックスタイム制を維持することを計画しています。リモートワークが雇用戦略の一部として定着することを期待する社会人は半数を超えています。その結果、これまでとは異なる形の物理的な空間が必要になることでしょう。

経営者が将来に適したオフィスを再構築する際には、従業員同士が関係をスタートさせ、築き上げ、強化できるような空間を増やすことに注力すべきでしょう。そうした空間は従業員が組織文化やブランドを体感できる場所であり、チームメンバーが集まってブレインストーミングやコラボレーション、問題解決を行う場所でもあります。

将来的に理想とする職場環境とは どのようなものですか?

「リモートワークは今後、私たちの働き方の一部となっていきます。テクノロジーへの投資が続く中、リモートでの協働は従業員のエクスペリエンスにシームレスに組み込まれるようになるでしょう」

Chaitali MukherjeePwCインド 人事・組織戦略 アップスキリング・人事変革リーダー

本調査について

本調査は2021年2月に、広く一般から募集した32,517名を対象に行いました。回答者には被雇用者、個人事業主、契約労働者、学生、失業中の求職者、自宅待機中または一時解雇の被雇用者が含まれています。調査はオーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、日本、クウェート、マレーシア、オランダ、ポーランド、カタール、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、スペイン、アラブ首長国連邦、英国、米国の19カ国で実施しました。

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