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PwCでは、2016年7月よりコーポレートサステナビリティをテーマとしたレポートを発行しており、今回は4回目の発行となります。私たちは、コーポレートサステナビリティに対する認識がどの程度高まってきているのかを明らかにすることを目的に、プライム市場上場企業に勤務する方々にオンラインでのアンケート調査を実施しています。そしてコーポレートサステナビリティについて、その認知度を把握するとともに、過去の調査結果との比較により、現在どのような変化が起きているのかについて考察しています。
主な調査結果
1. サステナビリティに対する認知度が高まっている
コーポレートサステナビリティの認知度が年々高まり、今回のサーベイでは42％の回答者がその内容を説明できると回答した。その一方、コーポレートサステナビリティが知らないと答えた者は11％まで下がっている。
コーポレートサステナビリティに対する認知度の年々の増加は、世の中の変化に加え、サステナビリティ取り組みに関する情報開示やコミュニケーションの改善に関係していると考えられる。このように、今後とも認知度を高めるために、どの側面を改善・強化するかの検討が重要である。
42%
コーポレートサステナビリティを「人に説明できるだけ知っている」と答えた人が4年で31％から42％まで増加
2. コーポレートサステナビリティの焦点のシフト
サステナビリティが何を表しているかとの認識においても、大きな変化が見られる。
1980、90年代にCSRやサステナビリティの中心であった社会貢献活動の概念が薄れ、ビジネスと関連した環境と社会課題に焦点がシフトしている。
2022年のサーベイでは、「ダイバーシティの推進」と、「サプライチェーンにおける環境・社会配慮」を選択した者が最も増加し、よりマテリアルな領域として認識されていることが分かる。
20%
コーポレートサステナビリティを「社会貢献活動」として認識している人が年々減り、その割合が20％まで縮小
3.サステナビリティ情報開示に関する認識
78％の回答者はサステナビリティの取り組みを社内外のステークホルダーや顧客に伝えることは重要であると判断している。一方、約80％が社内外へ取り組み情報を十分に伝えることができていないと考えている。
この大きなギャップはなぜ存在するのか、各社が情報開示やコミュニケーションにおける問題を明確にし、その対応が今後の課題になると考えられる。
78%
78％の回答者がサステナビリティ取り組みをステークホルダーに伝えることが重要であると認識
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コーポレートサステナビリティ調査2022
日本企業のコーポレートサステナビリティへの認知度に関する調査
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