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主要調査結果

本調査によると、日本人のCEOの73%が今後1年間の自社の業績見通しについて自信があると回答している。これは、前回の調査結果(78%)から5%低下して、2年前と同水準である。

図表2:今後1年間の自社の成長への自信(経年変化)

質問:あなたは、今後12カ月間に貴社の収入が成長する見込みについて、どれくらいの自信がありますか。

 

「非常に自信がある」および「多少自信がある」の回答の合計

図表2: 今後1年間の自社の成長への自信(経年変化)

調査ベース: 全回答者数(全世界: 2012=1,330; 2011=1,258; 2010=1,201; 2009=1,198; 2008=1,124; 2007=1,150; 2006=1,084)
(日本: 2012=162; 2011=169; 2010=196; 2009=218; 2008=68; 2007=75; 2006=84)

 

世界全体の結果と比べた日本のCEOの回答の特徴として、まず業績を伸ばしていく上では、国内外における本業での(内部)成長を重視するCEOの割合が高いこと(60%)、海外市場では中国(48%)やタイ(26%)、インドネシア(23%)などのアジア諸国を重視しているCEOの割合が高いこと、一方で、脅威として為替レートの変動を懸念しているCEOの割合が高いこと(74%)が挙げられる。

図表4:今後1年間で成長を見込む地域(自国以外)

質問:今後12カ月間で、貴社が本拠を置いている国を除き、貴社の成長見込みに関して最も重要な3つ国はどこになりますか。

図表4:今後1年間で成長を見込む地域(自国以外)

次に、今後の組織運営を行っていく上では、サプライチェーンの多様化(66%)、リスクイベントからの回復(57%)を重視するCEOの割合が高いのが日本の回答の特徴である。一方、人材戦略については重視しているものの、後継者育成計画を実施すると回答した日本のCEOは世界全体に比べ低い水準(34%)にとどまっている。

図表14:経営幹部社員育成の方策

質問:あなたは、貴社の経営幹部社員育成(リーダーシップパイプライン)のために、次に挙げるような方策を実施していますか。

「実施している」と回答した割合(%)
( )内の数字は回答者数

図表14:経営幹部社員育成の方策

また、ステークホルダーとして顧客重視を挙げるCEOの割合が世界全体と同様に高い水準(97%)を示す一方で、従業員(90%)、サプライチェーンを構成するパートナー(84%)、地域社会(70%)を重視する傾向が世界全体よりも強い点、今後ソーシャルメディアや非政府組織(NGO)と関係強化を図るとしたCEOの比率が世界全体より低い点が明らかになった。

図表16:関係性を強めているステークホルダー

質問: あなたがお選びになった「ある程度影響力を持つ」または「大きな影響力を持つ」ステーク ホルダーに対して、あなたはどの程度、関係性を強めていますか。

「ある程度強化した」または「大きく強化した」と答えた回答者の割合(%)
( )内の数字は回答者数

図表16:関係性を強めているステークホルダー

本レポートの詳細な調査結果は、日本分析版フルレポートをご参照ください。