医彩―PwC Healthcare Hub 第5回 脳機能評価の標準化がもたらす予防医療の未来

誰もが同じ基準で脳の健康状態を評価できる世界をつくる

倉田：医療の発達やデジタル化の進展に伴い、「脳の健康」の見える化が夢ではない時代になっています。脳は加齢と共に機能が衰えますが、脳波や画像によって現在の機能を推定できることによって、認知症の予防にもつながることが期待されていますね。

根本：おっしゃるとおりです。人口に占める認知症患者の比率は75歳以降に増えると考えられています。現在、日本が直面している超高齢社会においては、認知症の比率が今後さらに高まることが予想されますので、脳の健康を保つ重要性がますます高まりますね。

山川：そうした中で川森先生と根本先生は、脳の健康管理（Brain Healthcare）を指標化（Quotient）し、その指標を国際標準規格（H.861.1）に準拠させて共通化しました。BHQは、MRIを活用して脳を撮像した画像データを解析して算出される脳の健康管理のための指標で、ストレスの蓄積や運動不足などの日常生活が脳の機能に及ぼすリスクを分析して脳の健康状態を把握できるというものです。例えば、BHQと脳に影響を及ぼすと考えられるさまざまな因子の関連を調べたところ、ストレス、疲労、住環境などが実際に脳の機能に影響を及ぼすことが分かってきました。

今後、BHQを健康管理に役立ててもらうためにはどのような取り組みが必要と考えられますか。

川森：「前に進むステップ」と「横に行くステップ」の二軸が必要だと考えています。前に進むステップとは、BHQの言葉と概念を多くの人に認知してもらうための取り組みです。医療関係者以外で「脳の健康管理指標」と聞いてピンとくる人は少数でしょう。ですから、まずはBHQの概念を理解してもらい、さまざまな場面で使用されることを目指します。

一方、横に行くステップとは、海外展開や医療業界とは異なる領域で使用してもらう取り組みです。そして、「BHQを使用するとどのようなメリットがあるか」をきちんと伝えていくことです。

根本：BHQ使用のメリットは、「これまで主観的に議論されていたことが、共通の指標（数値）をもとに議論できるようになる」ことです。例えば「○○を食べると脳が大きくなる」という主張をする人がいます。しかし、「大きい」「小さい」というのは個人の主観であり、その感覚は人それぞれです。こうした主張に対し、BHQの数値という「単位」があれば、「○○を食べたことでどのくらいBHQが変化するのか」という客観的な視点で議論ができるようになります。

今後、世界に普及していくにあたりハードルがあるとすれば、それは磁気共鳴画像（MRI）へのアクセシビリティです。日本は人口当たりのMRI装置の台数が世界一多く、脳ドックや頭痛の精密検査などで誰でもMRI検査を受けることができますが、海外では、そうはいきません。

川森：ただ、MRI装置が使えない場合のオルタナティブ（代替）もあると考えます。その1つが血液検査です。われわれはBHQを研究する中で、生活習慣を把握することでMRIを撮らなくても簡易にBHQの推定値を得られるメソッドを開発したのです。

山川：血液検査であれば、どこの国でも実施できますからね。血液中のγGTPや血糖値が高い人の脳が萎縮していることが、さまざまな研究から示唆されています。そうした研究とBHQを掛け合わせて分析すれば、BHQの推定値を得ることができるのですよね。

もちろん、その国や地域によって文化や生活習慣は異なりますから、現地の特徴を加味してBHQの推定アルゴリズムをチューニングする必要はあります。ただ、こうした努力を積み重ねていけば、BHQの考え方が世界に普及していくことでしょう。MRI装置がなくても、BHQを推定できるようにすることが何よりも大切だと考えています。

PHRデータに基づき健康を管理できる社会を目指して

山川：医療機関に頼らない健康管理の話から派生するのですが、デジタル化の進展により、PHR（Personal Health Record）への注目も高まっていますね。PHRは、個々人が自らの医療・健康情報を収集し一元的に保存・管理する仕組みです。PHRには「自分でデータを保管することで、より健康を意識するようになる」という意見がある反面、「日本人は自分の健康データを保管することに慣れていない」との指摘もあります。そもそも「患者の健康データは誰のものか」という声も聞かれ、議論の余地があるのではないかと思っています。

根本：PHRは個人の価値観によって受け止め方がまったく異なります。私はオープンソースの概念に共感しており、情報はできる限り患者と共有したほうがよいと考えています。しかし、医師全体から見れば、情報共有賛成派は少数ではないでしょうか。医師が書く患者の健康状態に関するレポートには、個々の病状が克明に記されます。そこに書かれていた内容が深刻であれば、当事者である患者はショックを受けてしまうかもしれない。そんな心配が絶えないのです。

それゆえ、医師側には「患者のメディカルデータは治療にあたる自分のためのもの。第三者とは共有したくない」という意識が根強いように思います。山川さんのご指摘のとおり、日本にはデータシェアリングや「自分のデータは自分で管理する」という土壌がまだ整っていないというのが、私の正直な印象です。

川森：一方、海外では「自分が苦労して収集したデータは、幅広く利用してもらうことで初めて価値が出る」と考える人が多い。ですから、データシェアリングに積極的ですし、その仕組みも確立されています。そうした中では患者側の意識も変わってきます。以前にモンゴルの医療従事者と話したことがあるのですが、その方の患者さんは、自分のMRIデータを自主的に送ってくるそうなのです。文化的な背景や意識の差が、PHRの普及に色濃く影響していると感じます。

倉田：PHRデータの共有についてはどのようにお考えですか。

根本：データ活用の観点から考えれば、単一施設で所有できるデータは限定的であり、健康増進に向けてさまざまな領域でデータを活用するためには複数の施設がデータを共有し、共同で研究に取り組まないと、国全体の健康増進という大きな成果に結び付けることは難しいと考えています。

川森：データはビジネスの原動力となる「石油」だと言われています。2020年6月に個人情報保護法が改正され、個人情報に当たらない「仮名加工情報」は活用しやすくなりました。情報の扱いに関しては法律面も含めて課題もありますが、「よいものはみんなで共有して改善していこう」という考えのもと、データ利活用ができる体制をさらに構築していく必要があると考えています。