医彩―フロントランナーと語るヘルスケアビジネスの最前線 ゲノム解析の課題と将来像に迫る ジーンクエスト代表取締役 高橋 祥子氏【後編】

遺伝子解析の将来像

西田：昨今、AIを活用したパーソナライズドヘルスケアへの取り組みや、医療オンライン診断、DTx（Digital Therapeutics）など、デジタルを核としたヘルスケア分野の進化が目覚ましいと感じています。ゲノム解析とデジタルヘルスとの連携による今後のビジネスの成長について伺いたいです。

高橋：ゲノムデータはあくまで基礎情報で、その人の状態を表しているものではないため、弊社としては身体の状態という可変的な情報と併せて解析したいと思っています。腸内細菌や尿中の代謝物の解析サービスも弊社では行っていますが、現在どのような状態なのかというデータと併せていくことは重要になっていくと思います。

西田：近年では、活動量や睡眠の質などの各種生体データをトラック可能なウェアラブル端末が一般化していると感じます。このような情報を補足的な生活習慣データとして活用するなど、連携の可能性についてはどのようにお考えですか。

高橋：方向性としては連携していくことになると思います。ただ現状ではウェアラブルだとデバイスをつけていることが前提になってしまいます。デバイスの装着率や、今後の継続率がデータの取得・解析に影響することはもちろん、データノイズの大きさなど、得られる情報精度がデバイスの状態に左右されてしまうという問題点があります。もちろんデバイスも日々進化しているので、情報連携に良いデバイスがないかは常にウォッチしています。

河：究極的な将来像としては、ゲノムデータ、ウェアラブル端末などから得られるヘルスデータ、PHRなどが個人に名寄せされた形で整備され、そこからさまざまなヘルスケアインサイトが導き出されるようになるかもしれません。それにより個人で疾患予防や医療機関における治療選択などをより効果的に行えるようになり、その結果、国レベルで見たときの健康寿命の増進や医療費削減につながれば理想的だと思います。

こういった世界観の実現に資するような取り組みが、ボトムアップでさまざまな企業により進められている一方で、そういった将来像を実現するためには国がある程度トップダウンでリーダーシップを取ることが求められるとも思っています。特にマイナンバーなどデータのインフラ基盤を整えるにあたっては、国のリーダーシップをもっと期待したいのですが、その点についてはいかがでしょうか。

高橋：ゲノムデータなどフォーマットがある程度決まっているものは良いのですが、医療データはフォーマットがバラバラなために統合が進んでいない状況なので国がリーダーシップを取って整備してほしいところだと考えています。

河：データの整備自体は民間のプラットフォーム事業者のようなプレイヤーが出てくれば良いのですが、そもそもさまざまな個人のヘルス情報がばらばらで、連携されていないとどうにもやりようがないと思っています。

高橋：私自身は、インフラをどう整備するかは国の論点で、インフラが整備されたときにどういった未来を描くかはやはり民間の企業が形を作っていくものだと思っています。

河：そうですよね。漠然とした質問で恐縮ですが、未来のヘルスケアのエコシステムを想像したときに、ゲノム解析を活用することでビジネスはどのように社会に貢献できるとお考えでしょうか。

高橋：私自身、家族・親戚のほとんどが医者なのですが、父の病院に行くと、そこに来ている沢山の人は皆、身体のどこかに不調を抱える患者さんでした。私はそこに違和感を覚えて、「病気をもっと事前に予防することができるのではないか」と思い、この領域を進んできました。

今後、超高齢化社会の次の社会を迎えると認知症患者をはじめ、患者の数はどんどん増えていきます。そんな中で、サイエンスとデータを使うことで、事前に察知して疾患の予防に貢献できるのではないでしょうか。

実際に、ゲノムによりアルツハイマー型認知症になるリスクが高いかどうかはある程度わかります。そして、リスクが高い人に対して予防を実施していけば、効果的な措置ができると思っています。このような広がりがある中で、私はゲノムデータだけでなく医療データを突合させてサービスを広げていきたいと思っています。

河：PwCコンサルティング合同会社にはTechnology Laboratoryというものがあり、そこでは脳のMRI画像の灰白質のパターンと認知症のリスクなどとの関係性の解析、社会への実装の推進支援のような取り組みも行っています。これは一例ですが、さまざまなデータを組み合わせることで、いくらでも広がりようのある世界だと思っています。

高橋：これまで、医師には医療に関する沢山の知見と情報がある一方で、患者さんにはそれらが全くなく、情報の非対称性が大きかったと認識しています。データをどこでどのように活用するか、というのは今後も積極的に考えていくべきだと思っています。

河：このようなことを進めていくにあたっては、既存の製薬や医療機器などのプレイヤーに加え、データ事業者や医療機関などさまざまなプレイヤーがお互いにWin-Winなビジネスモデルの下で協創的に事業推進を行っていかねばならないところに難しさがあると思われます。その観点で、実務上はどのような苦労があるでしょうか。

高橋：苦労しているのは、データ連携のフォーマットが統一されていないことです。加えて、データの多くが医療機関を通さないと入手できないという点もあります。例えば、レセプトデータを持っている会社がありますが、それを個人と紐づけるには、医療機関の協力が必要になります。

ベンチャーが成長を加速させるには

西田：ベンチャーから成長を加速させる取り組みとして、大企業とさまざまな形で連携するケースもあると思いますし、それ以外にもベンチャー同士のつながりを大切にしながら成長を目指すケースもあるかと思います。また、タイミングによって必要な取り組みも変わってくると思います。どのように取り組んでいくべきなのでしょうか。

高橋：弊社はIT企業との連携が成長のきっかけとなり、その後、製薬企業との連携も進めてきました。

一方で、ベンチャー企業同士の連携という形も考えられます。例えば新しい治療法の開発を目指しているベンチャー企業の持つ資産と、弊社のゲノムデータベースを連結するなど、ベンチャー同志で持っているノウハウを出し合うという取り組みを進めています。

西田：ベンチャー同士のつながりを見つけるにあたっては、どのような場所からオポチュニティを得ているのでしょうか。

高橋：ITの分野では、ベンチャーキャピタルや経営者のカンファレンスなども充実しており、エコシステムができています。一方で、ライフサイエンスの分野は途上段階にあると思います。ただ、ITほどではありませんが、ライフサイエンス系のベンチャーが結集したインキュベーションオフィスの取り組みは先進的と言えます。

西田：ITと同様に、ヘルスケアの分野においても、ベンチャー企業が成長機会を捉えられる環境が、より一層充実してくると良いですね。

河：日本のGWAS研究が進展するには、個人向け遺伝子解析の普及によるデータベースの拡大が重要な要素となると思いますが、個人向け遺伝子解析市場の今後の見通しについて聞かせてください。米国と比べるとまだまだ市場は小さいですが、今後の成長余地は大きいと言えるでしょうか。

高橋：米国では既に人口の1割強である3,000～4,000万人の遺伝子解析が行われています。米国は日本の5～6年先を行っていると考えると、日本でも5～6年以内には1,000万人規模の解析が行われるようになるのではないかとみています。

河：今後人口の増えるアジア市場においてこの領域はまだまだ未開拓だと思います。アジアへの事業展開についてはどのように考えていますか。

高橋：アジアの新興国では、法律もまだ厳しくないですしDTCの大きなプレイヤーも多くない状況にあります。個人向け遺伝子解析はお金がかかるので、比較的富裕層から浸透していくことが想定されます。ただ、中国は法律でDNAデータの国外への持ち出しが禁止されているので、進出は難しいかもしれません。私もアジア展開は考えていますが、自社だけで行うのはハードルが高いので、パートナー企業と組んでいくことを模索しています。

河：ゲノム情報をはじめとした様々なヘルス関連情報の横断的な分析・活用は、今後も国内外での発展が注目される分野ですね。この分野の推進は、健康寿命の増進や高騰する医療費負担への対策といった観点で、国家レベルの命題だと思います。企業や自治体や国の制度等の視点から論点を整理すると同時に、異分野のプレイヤー間の新結合を速やかに推進する実行力が日本の将来にとっても非常に大切だと感じます

河・西田：本日は貴重なお時間をいただきありがとうございました。