デジタル技術によって広がる教育の未来

急速に進む、教育へのデジタル活用

――今回のテーマである「教育×デジタル技術」に関して、担当領域の現状について教えていただけますでしょうか。

大塚：
私が担当する教育分野では、国の予算で全国の小中学生に1人1台のデジタル端末が配布され、子どもたちが自分のデバイスで学ぶ環境が整ったことが近年の大きな変化です。端末の整備に伴い、学ぶためのデジタルコンテンツやプラットフォームも充実してきました。

デジタル技術を教育に活用すると、学びの質が大きく向上すると言われています。最大のメリットは、一人ひとりの子どもが学びたい内容を自分に適したスピードで学べる、個別最適な学びの実現です。

さらには、デジタルデバイスを介してお互いの考えをシェアしやすくなりますし、学習履歴がデータに残るので、長期間にわたって学びを振り返ることもできます。

平本：
学校教育の現場では、校務のDX（デジタルトランスフォーメーション）も検討が進んでいます。国が主導する地方公共団体の情報システム標準化やGIGAスクール構想といった動きを踏まえ、各自治体ではクラウド技術を基盤としたシステムやデータの標準化が進められています。これらを実現することで、子どもたちの個別最適学習や、教員の業務効率化を目指している状況です。

手嶋：
人材育成の観点では、成長分野であるDXやGX（グリーントランスフォーメーション）や、関係省庁が重要分野とした医療・介護、地方創生、起業などで多様な人材が求められており、これを背景として、大学などで社会人の学び直しを支援するリカレントプログラムが多数展開されています。また、キャリア開発の観点では、「キャリアは会社から与えられるもの」から「一人ひとりが自らのキャリアを選択する」時代になってきており、一人ひとりが自らの意思で新たなスキルを獲得し、処遇改善や労働移動の機会を確保するなど、キャリア形成していく必要性も高まっています。

企業の中には、社会から求められているスキルを持つ人材が社内外のさまざまな場面で活躍できるように、働き方や報酬、評価などに係る制度を整えたり、社員に対してキャリア開発プログラムを提供したりする動きが見られます。現在、関係省庁とともにさまざまな施策に取り組みながら、こういった個人や企業の動きをサポートしています。

安達：
私が専門とするスポーツ産業においては、アスリートのセカンドキャリアを支援する検討が進んでいます。これまではセカンドキャリアの形成はアスリート個人の自発性に依拠していましたが、政府や関係省庁がリードして、デジタル技術も活用しながらマッチングサービスを提供するなどの施策やノウハウの確立を進めようとしているところです。

大塚：
デジタル技術が普及し、職業の選択肢も変わりゆく中、子どもたちへのキャリア教育も見直しが必要です。さまざまな職業の方を学校に招いて教育に参画していただくなど、各学校や教育委員会が外部へ協力を求める動きが進んでいます。海外など遠方の講演者であってもオンラインであれば参画いただくことができ、子どもたちはより幅広い職業を知ることができますね。

キャリア開発にも、物理的な制約を受けないデジタル技術が有効

ーー子どもたちへのキャリア教育、社会人やアスリートのキャリア開発におけるデジタル活用の状況はいかがでしょうか。

大塚：
山間部などの地域では、周囲の大人が就いている仕事のバリエーションが少なく、日常生活の中で、子どもたちが職業の選択肢を知ることに限界があります。こうした地域ほど、本来であればデジタルの恩恵をより大きく受けるのですが、逆にデジタル技術を十分に活用できていない現状があります。

どの地域に生まれたとしても、学ぶ機会や、将来の可能性を知る機会は平等であるべきです。デジタル技術をうまく活用することによって、生まれ育った地域に関わらず、子どもたちが多くの職業の選択肢を知って、自分自身の可能性を広げられるようなキャリア教育を展開していくことも可能になります。そのためには、国や自治体からの働きかけも必要です。

安達：
アスリートのセカンドキャリアの支援の整備も、学校教育などに組み込まれているべきですが、まだ不十分です。国際大会などに出場するほどのトップアスリートは幼少期から1つの道を究めてきた方々ばかりです。現役時はその他のキャリアの選択肢は、ほとんど考えたことがないという人も少なくありません。

この点では、北米は環境整備が進んでいます。学校教育でセカンドキャリアを考える機会が設けられていたり、大学スポーツでは学業成績も求められたりするなど、スポーツ偏重にならないような仕組みがあります。社会の価値観としても、他の道へ進むことへの寛容さがあります。アスリート引退後に弁護士や税理士になるケースもめずらしくありません。

アスリートは練習や試合で忙しいので、セカンドキャリアの開発においては、場所を問わず端末で学べるデジタルツールを活用することで浸透させられる可能性もあります。まずは自分のスキルを可視化することがスタートとなります。

手嶋：
アスリートに限らず、スキルの可視化は必須です。キャリア自律が提唱されている一方で、実現できている人は多くありません。変化する社会動向を踏まえてキャリアゴールを描いたり、その実現に向けて、今持っているスキルとこれから必要となるスキルを可視化したりすることは必要だと思います。

人は経験の範囲内でキャリアの選択肢が形成されますから、キャリア形成プログラムではその幅を広げるところからスタートすることもあります。

複雑化する教育の課題に向き合うPSのケイパビリティ

ーーデジタル技術による教育の可能性を広げるために、PSが発揮できる価値についての考えをお聞かせください。

安達：
スポーツ産業の課題は、産業内だけで解決できるものではなくなっています。アスリートのセカンドキャリアであれば、リカレント教育の世界と協力しなければなりません。クライアントからご相談いただくその他の内容も、スポーツの枠を超えたものばかりです。

その際、PSには多様なプロフェッショナルが集まっているので、産業を超えたソリューションを提供できる強みがあると考えます。グローバルなネットワークを活用し、国外の参考事例を取り入れたご支援も可能です。

平本：
私が専門とするシステムの分野はAIやクラウドなど幅広い技術知識が必要です。それぞれの専門知識をもつコンサルタントが連携し、産官学のあらゆる組織における先行事例を通じて蓄積された知見を提供できることは大きな価値だと思います。

手嶋：
私も、1つの領域でソリューションを提供するというよりは、他領域とコラボレーションしてソリューションを提供しているという実感があります。PSでは他の領域のコンサルタントにオープンに相談したり、クライアントとの打ち合わせに同席してもらったりすることも珍しくありません。そのうえで、正式にプロジェクトが立ち上がり、領域のコラボレーションが決まれば、領域横断チームが組成されます。

大塚：
PSには社会課題を解決しようとする思いをともにする、多様なバックグラウンドやスキルを有する人材が集まっています。教育における課題が複雑化する中で、人材の多様性を強みにして価値を発揮していきたいと思います。