{{item.title}}
{{item.text}}
{{item.text}}
PwCのオフィスは、ニューノーマル時代にふさわしい新たな働き方を率先して実践していくためのユニークな場となることを目指しています。最新のデジタルテクノロジーや斬新な空間デザインなど、あらゆる要素が「人」と「人」、すなわちPwCのメンバー同士やPwCメンバーとクライアントの活発な交流を促し、互いにインスパイアしあいながらアイデアを出し合い、新たな経験と価値を共創していくことを目的としてデザインされています。
PwC Japan監査法人では、オフィスワークとリモートワークのハイブリッドワークを推奨しています。働く場所にとらわれず、パフォーマンスを最大化する働き方を自ら選んで実行できるのも、私たちが目指す「柔軟な働き方」の1つの形です。とはいえ、「監査法人」「プロフェッショナルサービスファーム」といった単語から連想されがちなのが、「労働時間」への懸念です。中途で入社した職員に「内定受諾にあたり、懸念していた要素」をアンケートしたところ、「労働時間・ワークライフバランス」が1位という実態が浮き彫りになりました。もちろん、高い品質のアウトプットを完遂することが私たちの責務ですが、プライベートを犠牲にしてまで働くという考え方ではありません。心に余裕のない働き方は、ストレス負荷が高まり、生産性も悪化します。個人として、組織として、継続的に高い成長を遂げるためには、職員一人ひとりが心身ともに健康に、ウェルビーイングな状態にあることが何よりも大切。実は、上記のアンケート結果には続きがあります。「求職者に知ってほしいPwC Japan監査法人の特徴」として1位だったのが、「柔軟で多様な働き方」。職員一人ひとりが、多様な働き方を志向し、かつ実現できるよう取り組んでいます。
自宅(在宅勤務)とオフィスのハイブリッドワークを推奨しています。時間や場所にしばられず、自身のパフォーマンスやチームのコミュニケーションを最優先したワークスタイルをサポートします。
サステナビリティ・アドバイザリー部 シニアアソシエイト
加藤 望
子育てをしながらフルタイムでコミットできるのは、リモートワークのおかげ。朝夕5分のチームミーティングもオンラインで顔が見えるので、コミュニケーションが取りやすいです。
介護や配偶者の赴任帯同などを理由に、「出社義務のないフルリモートワーク」や「居住地を限定しない遠隔地リモートワーク(ただし国内に限る)」が可能です。
7:00〜22:00の間で、一人ひとりが就業する時間を設定できます。
時間の管理が個人の裁量に任されていると感じます。海外にいる時差があるメンバーとの会議があるときなどは翌日の始業時間を融通して遅らせるなど、自分自身の働きやすいスタイルを柔軟に調整しています。
短時間勤務を実現する制度です。育児や介護だけではなく、資格の取得など、自身の希望やビジョン、ライフステージに応じて時間を有効に使えるように、との思いから導入されたものです。
13歳と10歳になる子供がおり、妻がフルタイムで復職したのを機に、FWA制度を利用して下校後に面倒を見ています。当初は仕事と両立できるかを不安に思っていましたが、チームメンバーの協力もあり、上手く両立できていると感じています。業務時間が限られるので、就業時間内で1日の業務を完了させようという意識をより強く持つようになり、効率・生産性を高められたと思います。
従来の育児・介護のための休職制度に加え、海外留学、配偶者の海外赴任への帯同などのための一定期間休職が可能です。
{{item.text}}
{{item.text}}