SX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を取り巻く世界の潮流は刻一刻と変化し、企業が取り組むべきサステナビリティ領域のアジェンダは多様化・複雑化しています。経済・環境・社会課題を総合的に捉え、両立することを目指さなくてはなりません。PwCは、経済・環境・社会の影響を可視化・評価するホリスティックアプローチを通じて、企業におけるサステナブルなビジネスモデルの変革実現に向けた戦略の策定から実行までを一貫して支援します。
ホリスティックとは「全体的な、包括的な」といった意味を持つ形容詞です。ホリスティックアプローチとは多様化・複雑化するサステナビリティ課題を気候変動、自然環境、人権といったアジェンダごとに切り分けて考えるのではなく、環境、社会、経済の全てを総合的に捉え、それを踏まえて全体最適を図るという意思決定のアプローチを指します。
具体的には、まず、多様な課題間におけるトレードオン／トレードオフを可視化・評価した上で、全体最適となるような施策を優先的に選択します。次に、選択した施策を複数組み合わせ、施策ポートフォリオの作成と実行を通じて、多様なサステナビリティアジェンダに対して包括的にアプローチします。つまり、ホリスティックアプローチとは、データを集めて解析し、施策ポートフォリオを見直して全体を最適化する方法のことを指します。
ホリスティックアプローチは、複数の課題に対してプラスの効果をもたらす施策を導き出すことを可能とします。例えば脱炭素では、多くの国や企業において他の課題に先行した取り組みが行われてきましたが、再生エネルギー施設が自然環境へダメージを与えたり、地域社会の住環境が悪化したりといった負の影響も想定されます。それらをしっかりと把握して負の影響を減らし、複数の課題にとってプラスになるような新しいソリューションを生み出し、新しいビジネスモデルを開発していくことが、これからの時代に企業が行うべき対応です。
こうしたホリスティックアプローチを実践する上で鍵となるのは、意思決定を支援するデジタルツールの活用です。これにより、データに基づく評価の実施や潜在的な影響の可視化を行い、対応策を提示することが可能です。PwCドイツによるレポートでは、「意思決定インテリジェンスシステム」が2030年までに最も大きな影響を与える技術であるとされています。意思決定インテリジェンスシステムとは、履歴データとリアルタイムデータを使用して、複数シナリオや関連指標の潜在的な影響を可視化し、意思決定のエビデンスとなる案を提示する技術やツールのことを指します。一方で、1つの施策がもたらすトレードオフとシナジーの解明には、多くの要因を踏まえて結果をシミュレーションする必要があります。こうしたシミュレーションをマンパワーで実施するのには限界があり、意思決定を支援するデジタルツールの活用は必要不可欠です。意思決定を支援するデジタルツールの具体的な活用方法として、大きく4つが考えられます。
現行事業のアジェンダ間の相互影響（トレードオフ／シナジー）をホリスティックな観点から評価することです。例えば、企業がすでに脱炭素関連の取り組みを推進していたとしても、その取り組みが生物多様性や人権といった他のアジェンダとトレードオフな状態にある場合には、その取り組みの見直しが必要となります。その場合は、現状把握のために現在の個別最適型の取り組みについてデジタルツールを活用して評価し、その是非を再検討します。
現行事業の評価後には、その改善に向けた施策の実行が必要です。こうした打ち手の検討においてもツールを有効活用できます。可視化・診断ツールでは、経済効率やトレードオフ／シナジーを踏まえた打ち手、サプライチェーンリスクに対応するための打ち手などを複数かつ優先度と合わせて提示することが可能です。現行施策の評価と同様、「どの項目を優先すべきか」といった経営判断を踏まえて意思決定する際に役立ちます。
デジタルツールの活用による相互影響の可視化は、顧客に対するSX製品の価値訴求に効果的です。SXの推進を妨げる要因の1つに、経済合理性の問題があります。つまりSXの取り組みにかかるコストを製品に転嫁した結果、高価格を理由にSX製品が顧客から選択されないという課題です。しかし、デジタルツールを活用して製品ごとのホリスティックな評価を実施し、その可視化データを顧客への提案に活用することで、SX製品の価値を顧客により深く理解してもらうことが可能となります。
アルミ材とプラスチック材の代替検討のイメージ
総合的な開示シミュレーションと、それによる開示戦略の立案と関連業務の効率化が挙げられます。企業はTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）やTNFD（自然関連財務情報開示タスクフォース）、さらにはCSRD（企業サステナビリティ報告指令）やSSBJ（サステナビリティ基準委員会）といった開示規則への対応が求められています。また、TNFDはTCFDとの統合開示を推奨しており、開示においても課題間の統合的理解が求められてきています。一方で、そうした開示関連の業務は煩雑で、その業務負荷の低減はSX推進におけるの課題の1つです。
私たちは、意思決定を支援するデジタルツールを活用して、企業が実施するTCFDやTNFD、さらには今後義務化の可能性があるTISFD（不平等・社会関連財務情報開示タスクフォース）のレポーティングに資する情報・データを提供することを想定しています。
このように、ホリスティックアプローチの実践には、意思決定を支援するデジタルツールの活用が不可欠です。一方で、そうしたデジタルツールを最大限活用するためには、その精度を高めるために必要なデータ基盤を構築した上で、ツールによる評価とデータ基盤の構築というサイクルを回すことが必要です。まずは優先課題に対して一連のサイクルを実施し、対象を徐々に拡大させていくことで、より高度なホリスティックアプローチによるストラテジーを実現できます。
PwCは、ホリスティックアプローチによるサステナブルなビジネスモデルの変革実現に向けて、戦略の策定から実行まで一貫して支援します。
