専門分野・担当業界
- 自然資本・生物多様性領域におけるリスク・機会特定および新規事業構想/サーキュラーエコノミー領域における施策立案
- アパレル/化学/建設/林業/自動車部品/食品・飲料/運輸/小売/情報通信/機械/金融
略歴
2008年に環境コンサルティング会社に入社し、環境・サステナビリティ領域におけるビジョン策定、戦略と実行プランの立案、実施までの一貫した支援を提供。サーキュラーエコノミー戦略立案と商流構築支援、廃棄物管理業務改善支援、気候変動対策支援、認証制度を利用したサプライチェーンのサステナビリティ向上支援、ESG評価機関による評価向上支援などに従事。
2021年、PwCあらた有限責任監査法人(現PwC Japan有限責任監査法人)/PwCサステナビリティ合同会社に入社。事業会社および金融機関に対して、自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)をベースとした自然資本/生物多様性に関するリスク機会評価支援、ネイチャーポジティブ新規事業戦略立案支援、気候変動対策支援、コーポレート・サステナビリティ・デューディリジェンス指令(CSDDD)対応支援などを提供。
執筆
- 『日経MOOK ネイチャーポジティブ経営の実践』(共著 2023年 日本経済新聞社 )
- 『M&Aを成功に導くESGデューデリジェンスの実務』(共著 2024年 中央経済社)
- 「企業に求められる自然・気候・人権の統合的アプローチとは」(『朝日新聞SDGs Action!』2025年4月4日)
- 「企業の自然関連リスク・機会とネイチャーポジティブ実現に向けた情報開示」(『証券アナリストジャーナル』共著 2025年4月号 日本証券アナリスト協会)
- 「気候変動と生物多様性へは統合的な取り組みが必要」(2025年2月21日 Sustainable Brands Japan)
- 「罰則迫る!EU森林規則対応が急務」(『日刊自動車新聞』2024年4月22日)
- 「ネイチャーポジティブの実現を目指す川づくり」(『河川』2024年9月号 日本河川協会)