若手社員とエキスパートがテクノロジーについて語る、「なぜデータトランスフォーメーション（DTX）が必要か」

DTXとDXの違いとは

田村：データトランスフォーメーション（DTX）と似た言葉に、デジタルトランスフォーメーション（DX）がありますよね。最初に基本的な質問なのですが、DTXとDXは何が違うのでしょうか。

大竹：DTXはDXの中核を担うデータ利活用にフォーカスした概念で、PwCが作り出した言葉です。DTXはDXを構成する「パーツ」の1つだと考えてください。

企業が新しいイノベーションを起こし、収益性や生産性を改善し、市場において自社の競争優位性を確立・向上させていくためには、データ利活用が不可欠です。そのためにはデータやシステムのあり方、組織と人材、業務プロセスとガバナンス、社内カルチャーなどを企業全体で変革していくことが求められます。

田村：そのために必要なのがDTXなのですね。

大竹：はい。デジタル技術の進化や市場ニーズの多様化など、ビジネスを取り巻く環境は急速に変化しています。そのような状況下において、企業は収集・保有するデータを分析し、科学的、定量的に現状を把握しなければなりません。そして、データ分析で得た新たな知見を基に今後の市場動向を予測したり、顧客ニーズを把握したりして競争力を強化する「データドリブン経営」を実現するのです。そのためにはDTXが不可欠です。

データドリブン型ではない経営は、属人的な勘や経験に頼る経営であることを意味します。もちろん、経営者の感覚やセンスが重要であることは変わりありませんが、データドリブン経営とは、勘や経験に技術やサイエンスを取り入れる経営手法です。つまり、DTXを実現することで、経営者が持つ従来の感覚やセンスに加えて、的確な経営判断に役立つ「道具」や「手段」が増えるのです。

入り口はデータ利活用でも出口はビジネス戦略立案支援

田村：こうした課題の解決に向け、PwCが実施している支援内容を教えてください。具体的にはどのような相談が持ち込まれるのでしょうか。

大竹：DTXに関する相談は「トップダウン型」と「ボトムアップ型」の2つに大別されます。

トップダウン型で多いのは、経営者が「デジタル企業へ変ぼうする」という目標を掲げたものの、何からどうやって着手すべきかわからないという相談です。また、企業がシステムの統合や刷新をするにあたり、新たなデータ利活用を推進するにはどのようなシステムの装備が必要なのかという相談もいただきます。一方、ボトムアップ型では、事業部門からの「具体的なデータ分析を通じて人材を育成したい」という相談が多いです。

トップダウン型の相談に対しては、ビジネスとITの両方の視点から支援しています。ビジネス視点ではビジネス戦略に基づくユースケースの識別から始まり、長期・中期のデータ利活用推進全体計画の立案、データ利活用のサポート体制の構築などを支援します。IT視点では企業のシステム全体、もしくはデータ分析システムのアーキテクチャ構想立案などを検討します。そのうえで、最適なITソリューションの組み合わせを考え、会社全体として目指すシステムの構築を支援していきます。

一方、ボトムアップ型の相談に対しては、現場の課題認識を明確にし、データ利活用を阻害している原因は何かを紐解いていきます。そうすると、大抵は組織横断的な全社レベルの問題に起因していることが多いです。また、そもそもビジネスとしてデータをどのように活用していくべきか、という問題にも行きつくことも多いです。トップダウン型の相談とボトムアップ型の相談では、最初のアプローチこそ違いますが、作業を進める過程で行きつく問題は同じです。どちらも会社全体として「データ利活用で実現したいビジネスは何か」が曖昧であることが多いです。

強調したいのは、「DTXはITシステムを刷新（モダナイズ）するだけでは不十分である」ということです。ビジネス戦略に基づくユースケースの定義やビジネス部門も含めた役割分担とオペレーションの構築、アジャイルプロセスの構築、人材のスキルモデルの明確化、カルチャー変革をサポートする仕組みの設計・構築など、包括的な取り組みが必要なのです。

田村：DTXの具体的な取り組みプロセスと、それにかかる時間を教えてください。

大竹：「組織、システム、ガバナンスを含めてどのようなオペレーティングモデルを構築すべきか」という理想像を描き、それに向けたトランスフォーメーションのためのロードマップを策定します。そして、長期的な取り組みと、短期間で迅速に効果を上げるべき取り組みを識別し、具体的なスケジュールを策定します。ここまでの作業に要する時間は、３カ月程度を要することが多いです。

田村：なるほど。ではそのような取り組みを進める中で発揮されるPwCならではの強みとは何でしょうか。

大竹：PwC Japanグループは公認会計士や税理士、弁護士といった専門家を擁するメンバーファームの集合体です。ですから、ガバナンスやプライバシーといった専門知識が必要な分野はもちろん、システムやソリューションなどのIT領域や、業務・組織・人材に関するビジネス領域の課題に対し、クライアントのニーズに応じてカスタマイズされた支援を提供することが可能です。これまで培ってきたコンサルティング能力を生かし、多くのステークホルダーとの合意形成を図りながら課題解決を支援できることが最大の強みです。

また、PwCが中立的な立場であることも、DTX支援では大きなアドバンテージです。つまり、特定のソリューションに特化した支援ではなく、クライアントのニーズに合った最適解をディスカッションしながら探索できるからです。

例えば、現在担当しているクライアントに対しては、前述のような支援内容に加え、継続的に自社でデータ利活用のサイクルを回せるようなデータ利活用のセルフサービス化の支援や、データ品質を担保するデータクオリティ管理、マスターデータ管理の仕組み作り、データガバナンス策定などの支援も提供しています。