{{item.videoDuration}}
{{item.title}}
{{item.text}}
{{item.videoDuration}}
{{item.text}}
パワーシフト～エンタテイメント＆メディア業界における力学の変容～ 第1回：データから見るエンタテイメント＆メディア業界
2021-11-04
PwC Japanグループは2021年10月22日、メディア関係者の方を対象に、パネルディスカッション形式のセミナー「パワーシフト～エンタテイメント＆メディア業界における力学の変容～」を開催しました。当日は社外からも登壇者をお招きし活発な議論が繰り広げられました。これから数回の連載で当日の様子をご紹介していきます。
第1回となる今回は、PwCコンサルティング合同会社 マネージャーの谷口大輔が解説した、グローバルと日本におけるエンタテイメント＆メディア業界の概況についてお届けします。グローバルでの業界全体の成長予測や新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響、セグメント毎の成長率についてレポートしています。
グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック
本イベントは、PwCが提供する「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック」の内容をもとに開催しました。
「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック」は、消費者および広告主がどのように時間とお金を消費しているかをまとめたオンラインデータソースであり、53の国と地域におけるエンタテイメント＆メディア業界の14のセグメントについて、それぞれ過去5年間の実績と今後5年間の予測データ、およびその動向についての定性的な情報を提供しています。
PwCグローバルネットワークのプロフェッショナルたちは、毎年データがリリースされると協力してレポートを作成しています。レポートではその年の特徴的なトレンドをハイライトしており、2019年は「パーソナライゼーション」、2020年は「COVID-19により前倒しで訪れつつある新たな世界」、そして2021年の今回は「パワーシフト」をメインテーマとして取り上げました。
データから見るエンタテイメント&メディア業界
2020年はCOVID-19の影響を受け、グローバル全体で、エンタテイメント＆メディア業界は大変な苦境に立たされました。しかし、2021年に入ると業界全体としての収益は大きく回復しています（図表1参照）。
2021年には前年比6.5％増となり、2021年以降も引き続き成長を続け、2025年には2.6兆米ドルに達すると予想されます。2019年から2025年にかけての年平均成長率でみると3.5％となります。
図表1：グローバルのエンタテイメント＆メディア業界総収益と前年比成長率
エンタテイメント＆メディア業界全体の収益でトップ3である、米国、中国、日本を国別に見ていきましょう（図表2参照）。
2019年から2025年にかけての年平均成長率は、グローバルが3.5％であるのに対し、中国はそれを上回る4.6％。一方で日本は1.8％とグローバルよりもかなり低く、調査対象53カ国中50番目となっています。
図表2：国別市場規模と前年比成長率
ちなみに、COVID-19のダメージが特に大きかった領域は、「映画」「ライブ音楽」「（B2Bの）展示会」で、2020年は前年比マイナス70％を超える落ち込みとなっています（図表3参照）。落ち幅が大きかった分、2021年は対前年比で見ると大きな成長率を示していますが、これが落ち着いて元の水準に戻るまでにはまだ数年を要す見通しです。
図表3：セグメントごとの前年比成長率
さて、グローバル全体で2019年から2025年にかけての年平均成長率をセグメント別に見ていきましょう。成長率トップの市場は「VR」であり、業界全体がCOVID-19の影響を大きく受けた2020年も前年比で31.7％と成長し、2025年にかけての年平均成長率で見ても30.5％と高い成長を続けています（図表4参照）。「OTTビデオ」がそれに続き、こちらも年平均12.5％と高い成長を続けています。
一方で、「従来のテレビやホームビデオ」と「新聞と雑誌」はマイナス成長となっています。この2つのセグメントは数年前からマイナス成長となっていましたが、COVID-19でさらにマイナスが大きくなりました。
図表4：グローバルのセグメントごとの年平均成長率 （2019-2025）
VRは強い成長を示していますが、市場規模でみると他のセグメントと比べて小さく、2025年の時点でみても、その差は大きく開いています（図表5参照）。将来の期待はとても大きいのですが、当面の間はマーケット全体に占める割合は小さいため、企業の戦略決定においては注意が必要です。
図表5：グローバルのセグメントごとの収益×年平均成長率 （2019-2025）
日本におけるセグメント別の年平均成長率をグローバルと対比して見ていきましょう（図表6参照）。
大きな違いとしては以下の4点が挙げられます。
- 全体の年平均成長率が、グローバル3.5％に対し日本は1.8％と低い
- 「屋外広告」「音楽、ラジオ、ポッドキャスト」は、グローバルより日本が大幅に低い
- 「一般書籍」はグローバルでは引き続き成長しているのに対し、日本ではマイナス成長
- 全体的にグローバルよりも日本の成長率が低い中、「従来のテレビやホームビデオ」のみ日本の方がグローバルより高い数値となっている
図表6：日本とグローバルの年平均成長率比較 （2019-2025）
次回は、谷口の解説を受け、PwC Japanグループ エンタテイメント＆メディアセクター リードパートナー の原田雄輔が、ゲスト登壇者である経済産業省コンテンツ産業課長の高木美香氏、エイベックス・テクノロジーズ株式会社代表取締役社長の岩永朝陽氏にご質問した様子や、より消費者に近いレベルでの変化についてご紹介します。
主要メンバー紹介
原田 雄輔
PwC Japanグループ エンタテイメント＆メディアセクター リードパートナー
PwCコンサルティング合同会社 パートナー
約20年にわたりエンタテイメント企業やメディア企業、ハイテク製造業など幅広い業種のクライアントに対し、全社規模の業務改革における構想策定からシステム導入、改革実現による効果創出までさまざまな支援業務に従事。また、アジアを中心に日本企業の海外プロジェクト実行支援も数多く手掛ける。
現在はエンタテイメント・メディア業界のリーダーとして、クライアントに対する全社的なデジタルトランスフォーメーションを支援。
クライアントの課題解決のため、従来のコンサルティングワークに加え、PwC Japanグループの他法人と連携したサービス提供にも注力している。
土岐 正二
PwCコンサルティング合同会社 エンタテイメント＆メディアセクター ディレクター
ITおよびコンサルティング業界の立場から、インターネット事業（BtoC／CtoC）、自動車部品メーカー、工作機械製造、人材サービス、建設資材メーカー、電設資材卸、ハウスメーカー、航空運輸、製薬、総合商社、レース製造などさまざまな事業領域のクライアントに対し、営業、生産、販売、人事、会計、ITなど幅広い業務領域におけるBPRやIT導入を推進した経験と、自社における組織マネジメントや事業運営の経験を活かし、「事業・組織・業務・ITの変革」の構想策定から実行実現までを一貫して支援することを得意とする。
新しいソリューションモデルを考案し、特許出願した上で新規事業の企画から立ち上げをリードした経験も有し、近年はポイント事業やEコマースなどのインターネット事業の統合や資本業務提携などにも注力している。
谷口 大輔
PwCコンサルティング合同会社 エンタテイメント＆メディアセクター マネージャー
製造、金融、メディアなどの幅広い業界で、業務改革・組織改革を中心とした各種プロジェクトに従事。業界・ソリューションを問わないオールラウンドなコンサルタントとして活動している。
近年は、メディア／コンテンツ業界について、激動する環境下での事業戦略とその推進のためのマネジメントの在り方に焦点をあてて活動している。
クライアントワーク以外では、PwCグローバルエンタテイメント＆メディア アウトルックの日本における中心メンバーとしても活動し、周辺領域を含めた情報発信を行っている。
※法人名、役職は掲載当時のものです。
{{filterContent.facetedTitle}}
{{contentList.dataService.numberHits}} {{contentList.dataService.numberHits == 1 ? 'result' : 'results'}}
{{contentList.loadingText}}
{{contentList.loadingText}}
