COVID-19: ホテル業界への影響

2021年6月

ホテル業界が直面する現状と今後取り組むべき課題について

観光・ホテル業界は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行を受け、大きな困難に直面しています。特に宿泊需要への影響は深刻で、ホテルの稼働率が著しく低下している状況が続いています。

PwCでは四半期単位で直近のホテルの宿泊需要の動向や今後の見通しについて見解をとりまとめたレポートを発行しており、ウェブサイトで最新版を公開しています。

COVID-19の感染が再拡大し3度目の緊急事態宣言が発令された2021年4月までの宿泊需要の動向や需要回復に向けて鍵を握るワクチン接種の情報を整理するとともに、ホテル業界が直面する課題と今後の見通しについて考察します。

サマリー

  • 緊急事態宣言が首都圏を除いて解除された2021年3月の宿泊需要は、GoToトラベルキャンペーンが適用されていた2020年10月と同水準まで回復したが、4月以降は変異株の流行などによる感染再拡大を受け再び下落。緊急事態宣言の延長により引き続き需要低迷は避けられず、多くの企業において第一四半期から当初計画の大幅未達が見込まれている。
  • ワクチン先進国においては、接種の高まりにより感染抑制効果が見られていることから、国内でもワクチン接種の進展による宿泊需要の回復傾向が期待される。しかし、集団免疫達成に近い状態となるまでは、再度の感染拡大の波を想定しておく必要があり、感染対策とワクチンの普及スピードがその鍵を握るものと思われる。
  • コロナ禍の長期化に伴って旅行消費の低迷が継続する中で、貯蓄率は大幅に上昇傾向にあることから、ワクチンの接種率が高まるにつれて、感染収束期には、米国などのワクチン先進国に見られるような消費の反動需要の高まり(=旅行ブーム)が期待される。
  • コロナ環境下が1年を超える中で、各プレイヤーの動きは水面下で活発化しており、今期はアフターコロナ期を見据えた業界再編(撤退、拡大、アライアンスなど)、運営力強化(顧客基盤・マーケティング・ブランディング力強化)、運営スキームの変更(MC/FC化・変動賃料の採用)に向けた動きが加速化する可能性。

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主要メンバー

澤田 竜次

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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