PwC’s keywords

PwCを理解するためのキーワード

PwCは、全ての人を個人として尊重し理解を深めていく「Care」や、職階や経験年数にとらわれることなく自分の意見を発信する「Speak Up」など、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPurpose(存在意義)を果たすための価値観を重視します。この価値観をベースに、常に新たな試みに挑戦するPwC Japanグループの特長的な制度や風土を、キーワードとともにご紹介します。

Care

全ての人を個人として尊重し、その人にとって何が大切なのかを理解するという、PwCが実践するValuesの一つです。一人ひとりの貢献を認め合い、周りの人の成長をサポートすることによって、その人が最も能力を発揮できる方法を尊重します。
※PwCが実践する5つのValuesについてはこちらをご覧ください

Work together

さまざまな境界を越えて協働し、人脈、アイデア、知識を共有するという、PwCが実践するValuesの一つです。多種多様な視点、人材、アイデアを求め、それらを結びつけることを重視し、双方向のフィードバックを通じて互いを高め合っています。
※PwCが実践する5つのValuesについてはこちらをご覧ください

Speak Up

PwCでは、職階や経験年数にとらわれることなく自分の意見を発信する「Speak Up」の文化が浸透しています。年功序列や組織内の地位などに左右されるのではなく、純粋に意見の正しさによって判断がなされています。

X-LoS

X-LoS(Cross Line of Services)は、PwC Japanグループ内のさまざまなチームと、部門や組織の壁を越えて「協働」することを指します。さらに、グローバルネットワークを通じて世界中のプロフェッショナルと協力してダイナミックに仕事を進められるのも、PwCの特長です。

Global LDE

Global LDE(Leadership Development Experience)とは、中長期的な人材の成長と能力開発を目的とした「未来に向けたリアルタイムの対話」に焦点を当てたフレームワークです。職員一人ひとりにキャリアコーチがつき、個人の成長を加速させることに真剣に取り組んでいます。

Global Mobility Program

グローバルな環境で活躍することができる人材を早期育成するための海外赴任プログラム。この制度の利用者は年々増えており、2016年度現在では短期・長期赴任を合わせて年間300名以上が海外赴任を経験しています。

OEP(Open Entry Program)

PwC Japanグループ内の各法人および国内外部機関への異動希望を提出できる公募制の異動支援プログラム。毎年数十名単位の職員が、専門領域の拡充やキャリアプランのためにこの制度を活用しています。

PwC Funs

PwC Japanグループ内の職員同士の交流を目的とした社内クラブ活動。本格的なスポーツから誰でも気軽に参加できる文化活動まで、職員が主体となって多種多様な活動に取り組んでいます。

東北復興支援

2015年より、毎年7月から9月にかけて約15名の会計士を岩手県沿岸地域に派遣し被災事業者に対する会計支援を行っています。社内公募で手を挙げた職員が二人一組で事業者の個別相談に答え、会計における悩みの解決策を共に考えていきます。

LGBT+支援

PwCではLGBT+(レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー)メンバーが本来の力を最大限に発揮できるインクルーシブカルチャーの醸成に向けて、職員全員が積極的に参加できる取り組みを進めています。LGBT+従業員グループ、LGBT+アライ(支援者)ネットワークを立ち上げたほか、LGBT+への理解を深めるためのさまざまな活動を行っています。

復職支援

PwCコンサルティングでは、産休、育休中の職員を対象とした「復職準備セミナー」を毎年開催しています。先輩ママ・パパや同じ時期に復職する仲間とのネットワークを築ける場として好評を得ています。復職に向けた不安を軽減し、前向きなスタートを切ることができるよう支援しています。

フリーアドレス・オフィスファシリティ

各オフィスでは職場を「作業の場所」から「コラボレーションの場」へと変化させるべく、最新テクノロジーを活用。フリーアドレスやフォーカスルームなど個人の多様な働き方を尊重しながらもチームワークを推進できるオフィス環境を実現しています。

充実した研修

PwCは研修を「継続的な成長のための気づきの場」と定義し、専門領域に加えて「リーダーシップ」「ビジネス」「グローバル」「リレーションシップ」領域のコースを年次に合わせて多数用意しています。「集合型研修」だけでなく、テクノロジーを駆使した「デジタルラーニング」も積極的に展開しています。

フレックス制度

PwC Japanグループでは「働き方改革」の一環として、職員が能力を最大限発揮できる環境整備に力を入れています。フレックス制度はその一例で、日によって始業時間を遅らせる、終業時間を早めるなど、個人の事情に応じてさまざまな働き方が可能になっています。

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