医療職および事務職向けの問題解決研修支援

PwCはコンサルティングサービスの提供を通じて、クライアントが中長期的に「コンサルタントがいなくても改善が継続する組織」へと変革することを支援しています。そして医療機関をサポートする際には、ディスカッションへの臨み方、相手に伝わる資料の作成方法、問題解決の考え方などを、実務を通じて医療職や事務職の方々に伝えていくことを意識しています。

その一環として、医療機関の職員が自ら課題を発見し、独力で経営改善や業務改善を実行できる組織へ移行できるよう、研修の実施の支援にも注力しています。コンサルタントが活用するMECE(ミーシー:漏れなくダブりなく)やイシュードリブンといった問題解決アプローチのほか、分析資料の見せ方やメッセージの伝え方など、さまざまなスキルを医療機関の職員の方々に適した形で伝えることで、人材育成に貢献していきます。

強い病院には医療職と論理的なコミュニケーションが取れる事務部門が必要

「強い病院」というのは、往々にして医療職のみならず「事務」も強いと言えます。強い事務部門は、医療のプロである医療職に対して、経営のプロとして対等な立場でコミュニケーションを取り、多角的な視点から改善策を検討することができます。そのために重要なのは、ファクトとロジックによる論理的なコミュニケーションです。「エビデンスに基づく医療」という言葉が表すように、医療職の中には論理的な考え方や意見には同意しやすい方がほとんどです。そのため、病院の事務部門は医療職と論理的なコミュニケーションが取れるようになる必要があります。

医療関係者向けに理解しやすさを追求した問題解決研修

問題解決思考の根本にあるのは、ゼロベース思考や仮説思考であり、MECEやロジックツリーなどを用いてイシューを特定し、解決方法を整理していきます。まずはこれらの手法や考え方を知り、手を動かして実践してみることが重要です。PwCでは、形式的で堅苦しいものとせず、医療機関の事例を交えながら、分かりやすさを追求した問題解決研修の実施を支援しています。

研修の実施方法は多種多様。オーダーメードにより設計・提案

問題解決研修の実施方法は画一的なものではありません。これまでのPwCの支援事例においても、「院内において問題解決のスキルや意識を浸透させたい」「顕在化している課題を題材に研修を通じて取り組ませたい」「他職種を巻き込む方法を理解し、実践したい」「問題解決研修を職種横断で実施することで横連携を促進させたい」など、目的は医療機関によって異なるのが通常です。PwCは参加者の人数や職位を考慮し、達成したい目的に合わせた形で柔軟に研修スタイルを設計し、提案します。

医療需要の変化や少子高齢化の進展による担い手の減少、働き方改革の推進、サイバーセキュリティ対策など、医療機関を取り巻く環境変化に適時に対応し、課題を解決するためには、職員自らが課題を発見し、経営や業務の改善を実行できる組織となることが重要です。ロジックとファクトに基づくコミュニケーションを前提とし、多職種が活躍する医療機関ではなおさら周囲を巻き込む力が必要になります。人材育成について、何かお困りごとがございましたらお気軽にご連絡下さい。

主要メンバー

増井 郷介

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

Email

小田原 正和

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

Email

森野 杏子

シニアアソシエイト, PwCコンサルティング合同会社

Email

本ページに関するお問い合わせ