PwCの新たな経営ビジョン
クライアントの持続的な成長とそのための基盤となる信頼の構築を支援します。
「The New Equation」は、テクノロジーによる破壊的な変革、地政学的分断、気候変動、長引く新型コロナウイルス感染症の影響などによって変化し続ける世界において、クライアントが直面している2つの相互に深く関連するニーズに焦点を当てています。
1つ目は「Trust」、すなわち信頼の構築です。信頼構築に向けたPwCのアプローチは、透明性の向上とステークホルダーエンゲージメントの高まりへの期待に応えることを目指すものです。レポーティングやコンプライアンスもそうしたアプローチを構成する要素のひとつです。また、組織文化、経営陣のマインドセット、統一的な基準、資格を持つ専門家、厳格な統制、目的に合致したテクノロジー、最適なガバナンスといった要素も重要です。そして品質へのコミットメントは今後も最重要事項であり続けます。
2つ目は「Sustained Outcomes」、すなわちゆるぎない成果の実現です。これに対し、PwCは達成したい成果にフォーカスしたアプローチをとります。戦略、デジタルおよびクラウドサービス、バリュー・クリエーション、組織人事、税務、法務やコンプライアンスなどの分野における専門性を結集し、合意した成果の実現を目指します。
今後企業が成功するためには、この「Trust」の構築と「Sustained Outcomes」の実現との間で好循環を起こしていく必要があるでしょう。
これからの時代における課題解決には、深い専門性を持ったプロフェッショナルがそれぞれのスキルを組み合わせ、チームとして連携しながら、新しく複雑な問題に挑んでいくことが求められます。チームはテクノロジーによって支えられ、課題に応じて最適なプラットフォームやプロダクトを活用していきます。当然ながら、それには多様なバックグラウンドと視点を持った人材が必要です。監査やESG、税務、テクノロジーなど、多岐にわたる領域のプロフェッショナルの能力を結集して用いることが、「Trust」の構築と「Sustained Outcomes」の実現に向けた最も確実な方法です。
PwCは10万人の雇用純増を通じてこうした能力を深化・拡張し、比類なき形に融合することで、クライアントが自社のステークホルダーや社会からの期待に応えられるよう引き続き支援していきます。
現在、そしてこれからのニーズに応えていくために、PwCは以下の取り組みを進めます。
今後さらに、グローバルネットワーク全体や各国・地域での取り組みに着手していきます。
「PwCのメンバーには、「Trust」の構築と「Sustained Outcomes」の実現に必要な技術力、デジタルスキル、他者との良好な関係を築けるコミュニケーション力を有する人材として、市場で最も求められる存在となってほしいと考えています」
多様な人材を確保し続けるため、リモートワークを含む柔軟な働き方を拡充するとともに、2019年に発表した既存スタッフのアップスキリングへの取り組みも進めます。
また、気候変動への対応において企業が重要な役割を果たすという認識のもと、2030年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロとすることを目指し、バリューチェーンの脱炭素化に向けてビジネスモデルを変革していきます。
さらに、事業の透明性向上のため、世界経済フォーラムのInternational Business Councilの指標や「持続可能な開発のための世界経済人会議」(WBCSD)の提言に基づいて報告内容を拡充します。
私たちは、これからの時代に求められるプロフェッショナルサービスファームとして、多岐にわたる分野の多様なプロフェッショナルがスクラムを組み、「人」ならではの発想力や経験と、「テクノロジー」によるイノベーションを融通無碍に組み合わせながら、クライアントの持続的な成長とそのための基盤となる信頼の構築に貢献してまいります。
PwCは新たな経営ビジョン「The New Equation」を発表しました。多岐にわたる多様な分野のプロフェッショナルがスクラムを組み、「人」ならではの発想力や経験と「テクノロジー」によるイノベーションを融合しながら、ゆるぎない成果の実現と信頼の構築を支援します。
PwCのグローバルネットワーク全体から最新の考察をご紹介し、今日の大きな課題に取り組み、次の未来をつくり出すアクションへのヒントを提供します。
PwCはグローバルネットワーク全体で2030年までに温室効果ガスの排出量を科学的根拠に基づいて「ネットゼロ」(実質ゼロ)にすることを宣言しました。
PwC Japanグループは、自らのデジタルアップスキリングにも力を入れています。スタッフ全員がデジタルマインドセットを有し、自らのデジタルスキルの向上を常に可能とする組織作りを目指し、さまざまな取り組みを推進しています。