人類にとって最大の脅威といわれる地球温暖化への対抗策として、二酸化炭素など温室効果ガス排出を2050年までに実質ゼロにしようと、世界各国がさまざまな取り組みを進めています。また通信技術の進展により、以前の第4世代と比べて最大100倍の通信速度を持つ第5世代高速通信規格（5G）の普及が2020年から本格化しました。
こういった大きな環境変化は産業界のあらゆる分野に影響を及ぼしますが、その中でも顕著な動きが出られる産業の1つが自動車です。自動車・モビリティ産業では「CASE」（Connected, Autonomous, Shared, Electric）と呼ばれる環境変化のキーワードへの対策が急務となっており、完成車メーカー各社は電動化をはじめ挑戦的な戦略を打ち出しています。CASEの中核を担うのが自動運転や電動車ですが、その本命とされる電気自動車では内燃機関系の部品の数が減少し、現在約3万点ある部品のうち、1万点程度が不要になるといわれています。当面はハイブリッド車も増加し、エンジンの需要は急減しないものの、2030年あたりから漸減していくような予測が立てられています。
この影響は当然、完成車メーカーだけでなく部品メーカーにも大きく波及しています。内燃機関系の部品を事業の主軸にしているメーカーは、既存事業が先細っていく前に新規事業を立ち上げ、早急に次の事業の柱を構築しなければなりません。電動化や自動運転に関連する部品に力を入れていくメーカーは、それに必要な次世代技術の研究開発に巨額の投資をしていく必要が出てきています。このように、部品メーカーはCASEの影響で本格的な大変革期に入ったといえます。
そのような中、部品メーカーにおいては品質の作り込みがこれまで以上に難しくなってきています。主要顧客である完成車メーカーからの要求水準は高まり複雑化する一方で、価格低減を強く求められる状況において、品質と利益の両方を確保しなければ生き残ることができず、そのしわ寄せが最終的に品質不正という形で顕在化してしまっています。品質不正はさまざまな原因が複雑に絡み合って生み出されるものであり、一概に製造現場や開発設計現場の従業員のモラルが低いからとは言い切れません。
本セミナーでは品質不正が発生してしまう背景を分析し、不正防止の対策について考えていきます。また、「品質不正対策を行うとコストが増加し、収益を圧迫してしまう」といった悩みに対して、品質不正の対策と収益確保の両立を実現するためのQuality Innovationの取り組みについて解説します。これは従前からPwCが提供してきた品質改革コンサルティングソリューションと、先進デジタル技術により開発した各種システムを融合させることで、品質改革を進めていくものです。通り一遍の改革論ではなく、部品メーカーに特化した品質改革の進め方を、実際の実施事例も交えてご紹介します。
開催日 |
2022年2月25日（金）14:00～16:00 |
配信方法 |
ライブ配信 |
| 参加対象 | 自動車・モビリティ産業に関わる各種部品メーカーの品質保証部門、開発設計部門、製造部門を統括する役員、部門長、部長、マネージャー |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| プログラム |
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| 視聴時間 | 約120分 |
| 留意事項 | ※プログラム内容、講演者については変更となる場合がございます。あらかじめご了承ください。 ※競合企業の方のご登録はご遠慮ください。 |
