統合報告の導入ガイド

2015-11-11

統合報告を活用する企業が世界的に増加しています。わが国においても、2015年3月期決算において200社にせまる企業が統合報告書を公表しています。統合報告を活用すると、どのような効果が得られるのでしょうか？企業によりその効果は千差万別ですが、企業が投資家やその他のステークホルダーとの間でより良い対話を行うことで、より安定的かつ力強い経済成長を支えることになるという効果が期待できます。また、社内における意思決定に必要なより整合性の高い情報を入手・活用していくことも、効果の一例かもしれません。

しかしながら、実務として従来型の年次財務報告書から完全な統合報告書へ、短期間で一度に移行するのは非常に困難です。本ガイダンスでは、こうした困難の乗り越え方を提示し、統合報告の基盤となる広範な価値創造要因を管理し測定するためにPwCが考案したロードマップを紹介します。

PwCのロードマップは、継続的な改善プロセスとして構築されています。本ガイダンスを通じて、統合報告に向けた長い旅路に歩みを進め始めた経営陣には、実践的なアドバイスと踏むべきステップを見い出していただければと思います。また、統合報告をすでに導入している企業の経営陣には、このガイダンスを活用して現在の方法を評価し、将来の改善につなげることができるでしょう。

統合報告は広がりを見せているものの、既存の報告書の構成を変えたり、新たな内容を加えたりするだけでは不十分であることに多くの企業が気付きつつあります。質の高い対話という統合報告の目的を達成するためには抜本的な内部変革が必要であり、本ガイダンスはその変革の手引きとなるものです。

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