未来における信頼のあり方 ～監査における人間と機械の協働～

1997年に想像もしないことが起きた。この種の敗北は最初のことだが、世界チェスチャンピオンのギャリー・カスパロフがIBMのスーパーコンピューターDeep Blueに敗れたのだ。この敗戦の知らせに世界は愕然とした。機械が人間と対等な知能を持つことを見せつけられ、ゲームのルールは未来永劫変わってしまった。知能と学習能力を持ったスマートマシンが私たちを凌駕する知能を持つという見方が現実のものとなった。

それから20年後、企業は人工知能（AI）を幅広い領域で利用するようになった。一方で、監査は、それ自体がゲームチェンジの時を迎えている。テクノロジーによって既に洞察力や監査の品質は高められている。今やスマートマシンによって、監査を根本から再定義することさえ可能になっている。

このこと自体は前向きに評価できる。投資家やその他のステークホルダーの信頼を得て有用性を維持するため、監査は発展し続けなければならない。企業が破綻するとその信頼は揺らぎ、ステークホルダーは監査がその目的を果たしていたのかを問いかけることになる。これらの懸念に向き合うために、ステークホルダーは新しい監査のあり方を求めている。すなわち、これまでの監査報告書に「合否」を記載する監査ではなく、より意味のある洞察を提供する監査が求められている。テクノロジーの進化によって監査人はこれに応えることができる。

40年前、監査における人と機械の協働は計算機を使う程度であった。将来において監査が活用できるテクノロジーの範囲は革新的に広がる。AIの進化によっていずれ企業が行う取引の100％を監査することが可能になると専門家はみている。

従来のサンプルテストをはるかに凌駕する安心を提供することで、監査に対する期待ギャップのかなりの部分を埋めることができるだろう。またテクノロジーの進化によって、大人数の監査チームを必要とする膨大な「過去を振り返る」作業ではなく、リアルタイムで継続的な監査が可能となる日が近い将来やってくる。

将来の監査においてテクノロジーはどのような役割を果たすのだろうか。そして人間は監査プロセスには不要な存在になってしまい、インテリジェントな機械によって置き換えられるのだろうか。

私たちは一連の「未来における信頼のあり方」シリーズの最初にこの疑問に取り組む。まず、監査人が現在、どのように自動化の実験を行っているかについて概観する。次に、新しいテクノロジーがこれからの数年間において監査をどのように進化させていくのか予想する。そして最後に、私たち人間が未来の監査においてどのような役割を果たしていくのかについて説明する。

詳細な取引の検証作業も自動化が変革をもたらしている領域である。大企業の元帳に記録された何百万件という取引を監査するケースを考えてみよう。これまでのやり方では、監査人がまず統計的に意義のあるサンプル数を決定する（例えば60件）。次に、選んだ60件について、監査人はさまざまなことを確認しなければならない。例えば、購入は適切に承認されたのか、購入代金は実際に銀行口座から支払われたのか（60件の銀行の取引明細書のコピーを見つける必要があるということになる）、購入した物品は正しく届けられたのか、つまり60件の受領書を探すということ、などである。元帳のごくわずかな部分を検証するだけでも、これまでは少なくとも2週間はかかっていた。

私たちのビッグデータ分析ツールのHaloを使うことで、これまでのサンプルテストではなく、全取引を検証できるようになる。Haloは何百万件もの会計処理の内容を瞬時に確認して、例外処理を即座に識別できる。さらにHaloはデータをさまざまな形で視覚化できる。例えば、仕入先ごと、取引日ごと、あるいは一定の金額で区切ることなどである。これによって監査人が異常な取引や一定の傾向を見つけることを容易にする。全てのことが、これまでかかっていた時間のほんの一部で可能となり、しかもより正確に、より少ない人手で行えるようになる。

ドローンも監査に活用すれば効率性を高めることができる。私たちはドローンを有形固定資産の棚卸に活用できないか検討している。それが可能になればPwCの監査人が現地まで出向く手間を省くことができるからだ。このような検証手法はこれから急速に広がるだろう。ドローンは、例えば鉱業など数多くの業種で活用できる可能性がある。露天掘りの鉱山は数平方キロメーターにも及ぶ広さがある。監査人はそのような場所で実際に鉱山の状態を評価しなければならない。ドローンを使えば、棚卸を行うのと同じように鉱山の状況を分析し、報告書を書き、監査業務のモニタリングができるようになる。しかも（人間が）鉱山に出張する必要はなく、時間は節約され、安全上の問題も気にしなくてよい。

機械を利用して人の判断力を高めるか、それとも機械に判断自体を任せるか？

機械はより安く雇用できて、決して疲れることがなく、間違えることはめったにない（もしあったとしても）。プログラム可能で明確に設定されたパラメーターを使い、決められたロジックに従うことで、データの処理について機械はより大きな信頼を与えてくれる。ただ、誰かが機械をプログラムし、AIにガイダンスを与え、機械が学習するための基礎となる経験を提供しなければならない

人間による判断

時間がかからず間違いが少ないという点において、テクノロジーを使った監査が便益をもたらすことは疑う余地がない。しかしその一方で、監査人が提供する保証は、詳細なテストや分析を超える存在である。それは、テストや分析の結果を踏まえた上での思考や判断によってもたらされている。

異常値が検出されたとき、それがシステマチックな問題なのか一時的なものなのか、誰かが結論を下さなければならない。企業報告は、科学ではなく、アートである。企業の複雑な活動はどのような形でアニュアルレポートに反映されるのが正しいのか。これらの質問に対する回答を出すための議論は困難で、多くの場合、明確な答えはない。厳しいやりとりがなされ、「どの程度が適切なのか」ということについて絶妙にバランスのとれた判断が示される。監査人には、論点を明確にするだけでなく、これらの論点を議論の俎上に載せるとともに正しい方法で解決する技量が求められる。その過程において知性をフル稼働させなければならない。

資本市場の参加者は、厳密なAIによる監査人は必要としない。つまり、投資家のパニック、株の狼狽売り、ひいては企業の破綻にも繋がるとの文脈や結末を全く考慮せず、即座に黒か白かの杓子定規の判断を示してしまうことを望んではいない。

私たちは監査にまだ人間がかかわることを必要としている。判断、直感、建設的な会話、それに勇気が求められるからだ。監査を協働で行なう機械がこれらを再現することができない限り、監査人は必要になる。

未来の監査人

テクノロジーの恩恵が全体としてより高品質の監査をもたらすものである以上、監査人は立ち止まっていてはいけない。人間による判断と責任が核心でなければならず、これは将来においても変わらない。しかし、私たちが過去に計算機を手放したように、もはや財務データの分析や取引の詳細なテストに時間を費やすことがなくなる未来を受け入れる必要がある。その代わりに、私たちにはそれらの作業をこなすAIを組み込んだ機械のアルゴリズムやパラメーターの設定をチェックして、直感や判断により結論を導き出すことが求められるようになる。

多くの新しく出現するテクノロジーを使いこなすためには、新しいスキルを磨かなければならない。監査法人は伝統的に財務分析のバックグラウンドを持つ人材を採用してきたが、今後はそれらの人材に加えてデータ技術者、AIエンジニア、そして場合によっては心理学者や行動分析の専門家も必要になってくる。

未来の監査人は人間であり続ける。ただし、これまでと違って多彩な能力を持った人材と機械によって支えられた新しい形に発展するだろう。監査は変化を続けている。そして私たちも変わり続けなければならない。