社外取締役の実像―15人の思想と実践―

2021-06-22

どのように思考し、いかに行動したのか?
日本をリードする社外取締役15人が贈る珠玉の一冊

コーポレートガバナンス改革が成長戦略の重要事項と位置づけられて以降、社外取締役の人数および取締役会に占める割合が急速に増加しています。コーポレートガバナンス改革を形式から実質へと深化させるためには、その中核となる社外取締役がより実質的な役割を果たし、その機能を発揮することが重要であると指摘されています。

PwCあらた有限責任監査法人は経済産業省からの委託を受け、2019年11月から2020年1月にかけて、社外取締役の活動実態や課題を把握するため、東京証券取引所1部・2部上場企業の社外取締役延べ1,350名を対象にアンケート調査を実施するとともに、社外取締役42名に対するインタビュー調査を行い、ベストプラクティスを収集・整理しました。

これらの調査結果を踏まえ、経済産業省では2020年5月からコーポレート・ガバナンス・システム研究会（第2期）が再開されました。研究会では社外取締役としての役割認識や心構え、具体的な取り組みおよび会社側のサポート体制などのベストプラクティスについて議論が交わされ、経済産業省はその成果をまとめる形で2020年7月31日に「社外取締役の在り方に関する実務指針」（社外取締役ガイドライン）を策定しました。同ガイドラインには、PwCあらた有限責任監査法人が行った社外取締役へのインタビュー調査などでいただいたご意見が、「参考資料1 社外取締役の声」として匿名で掲載されています。

本書では、大きな反響のあった社外取締役ガイドラインの「参考資料1 社外取締役の声」には収まりきらなかった具体的な内容を掘り下げた形で掲載しており、PwCあらた有限責任監査法人がインタビューした社外取締役42名のうち、15名の行動哲学や提言などが対話形式で紹介されています。また、同ガイドラインの解説も含まれています。

本書の主な内容

第1章 外部の視点を取り入れる
第2章 経営者とともに企業価値を高める
第3章 取締役会議長として
第4章 社外取締役としての実践
「社外取締役の在り方に関する実務指針」の解説

掲載社外取締役15名（敬称略、50音順）：
阿部敦、泉谷直木、伊藤邦雄、翁百合、川村隆、小林いずみ、小林喜光、斉藤惇、榊原定征、坂根正弘、橘・フクシマ・咲江、冨山和彦、蛭田史郎、藤田純孝、松﨑正年

  • 編著：経済産業省
  • 協力：PwCあらた有限責任監査法人
  • 出版社：一般社団法人金融財政事情研究会
  • 定価：2,000円（税込）
  • 仕様：324ページ
  • 発行日：2021年6月24日

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