「潜る」ことから始まる自分と世界の幸せ、そしてサステナビリティ【後編】

時代を生き抜くのに必要なのは傾聴と対話

武藤：二木さんの活動やメッセージからは、環境問題や企業のサステナビリティ経営にも多くの視座やヒントをいただくことができます。そこで鼎談後編では、その二つの問題にさらにフォーカスしながら議論を深めていきたいと思います。

髙木：二木さんは海の中でリアルに環境問題と向き合っていますが、潜った時に、環境破壊の様子や影響を目にするケースは多いのでしょうか。

二木：世界的に問題視されているプラスチック問題はやはり実感しますね。自然からできたものは必ず自然に戻りますが、人間が作り出したものは、完全には戻りません。水の中に人間が作り出したごみがたくさんあったり、人が生活している場所から数百キロ先の海でも風や潮の流れでごみが漂流したりすることは本当によく起こっていますし、実際目の当たりにしました。

私は一時期、人間である自分が水に入ること自体、海を汚しているとしか感じられない時があって、肩身が狭く、説明し難い思いをしていました。ただ、そうは言っても人間であることは変えられないですし、行動しないと何も進まないので、自分ができることから始めています。もちろん、急に全てがよくなることはないと思いますが、私たち一人ひとりが地球環境を自分ゴトと捉え、自分の行動に責任を持ち、自分から生まれる影響を踏まえた上で生きていかないといけないと強く思います。

髙木：日本人はサステナビリティに対する意識が高くないという声を耳にすることがあります。欧米と比較して感じられるギャップはありますか。

二木：日本においては「人と同じであるべき」という感覚が強く作用し、サステナビリティへの意識がなかなか高まらなかったというのが私の考えです。例えばレジ袋1つとっても、有料化以前は包装することがサービスであり、しないすなわちサービスを受けていない、もしくはサービスを提供していないと思われてしまうという同調圧力のようなものがあったと思います。ここからは企業側が考えるべき「なぜそのサービスを提供するのか」という大事な前提・ポイントが抜け落ちてしまっていたように感じます。

武藤：日本人の環境やサステナビリティに対する意識について、留学経験のある安藤さんは外国と比較してどう感じていますか。

安藤：私の印象ですが、若者のほうがサステナビリティに対する意識は世界的に高いと思われがちですが、日本の場合、そうではないように見えます。50代以降の年齢層のほうがサステナビリティを考慮した出費をいとわない傾向にあるというか。若者が持続可能性の高い商品よりも安いものを選択する傾向があるのは、意識の問題もありますが、経済格差といった構造の問題も一因であるという印象も受けます。

二木：なるほど。確かに経済格差の側面は否定できませんね。ただ米国であれば低所得層と富裕層では利用するスーパーマーケットも違いますが、日本は富裕層であっても、「1円でも安く」という意識があるように見受けられます。海外は生活の質が大事という意識があって、そこにはしっかりとお金を使う傾向にあるという印象を抱いています。スペインなどは特に、自分の生活を高めるために働いているという価値観が根強いです。

髙木：ちなみに、二木さんと所縁の深いスペイン語圏の方たちは、地球との共生についてはどのような意識を持たれているのですか。文化の違いから環境問題やサステナビリティに対する意識にも違いが生まれるのか、とても気になります。

二木：意識は人それぞれだと思いますが、スタンスとしては、たとえ今サステナブルなことができていなくても、方法を伝えると、受け止めて行動に移すという傾向が強いと思います。知らなかったことに後ろめたさをあまり感じていませんし、これまでと違うことをやる心理的ハードルが低いです。

また、分からないことには分からないとしっかり言います。そして他人の声に耳を傾けます。分からないことを知ろうとして、聞いて、見て、質問する。そうすると理解が深まるし、そうなると次は目に入ってくるもの、自分から出る発言や意識が変化します。彼らの意識を高めるためのコミュニケーションプロセスからは、大いに学ぶところがあるのかもしれません。

髙木：現在、世の中では価値観のグレートリセットの必要性が叫ばれていますが、そこに必要な対話の方法論やスタンスが、スペイン語圏には土壌としてありそうですね。

全く新しいことを理解・意識し、行動に移すための対話プロセスというのは、日本社会でも重要な論点かもしれません。企業経営においても、サステナビリティ経営やパーパス経営を実現する上では、既存の価値の枠組みとは全く異なる視点を持たなければなりません。地球環境や社会に対する責任を考えていくことを、利益の追求と両輪で検討していくという意識の変化が必要です。社会では、それを実行に移されている様子を既に垣間見ることができます。

例えば小売店がお客に買い物袋を渡さないという試み。たくさん買わせないというのは、従来の常識から見ると儲からないので否定されるでしょうが、環境に配慮しつつ長くビジネスを続けて社会の役に立つというパーパスを突き詰めているので、ブランドとしてはとても強固になります。効率主義からすると一見遠回りなのですが、長期的に見ると、その価値の高まりは他の追随を許しません。

情と利をまず分けて考えて、サステナビリティへの向き合い方を模索するというアプローチも存在します。環境問題に対するコミットは世界的なアジェンダですから、絶対に必須。問題は、それを踏まえた上でビジネスとして成立させられるかです。実際にサステナビリティ要素を組み込んだブランドをローンチして試し、売れ行きを比較して、サステナビリティであるほうがビジネスとして成功すると確信した上で全世界で商品を展開するという方法を採用している企業も存在します。ステークホルダーの声に耳を傾けながら、サステナブルな自社と社会作りを行っていきたいですね。