エンタテイメント＆メディア業界の日本企業が生き残るための3つの戦略 第1回：エンタテイメント＆メディア業界の動向（グローバル＆日本）を解説

グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック

本イベントの内容は、PwCが発行するレポート「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック」をもとに構成しました。

「グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック」は、消費者および広告主がどのように時間とお金を消費しているかに関するオンラインデータソースで、53の国と地域におけるエンタテイメント＆メディア業界の14のセグメントについて、それぞれ過去5年間の実績と今後5年間の予測データ、およびその動向についての定性的な情報を提供しています。

毎年、データがリリースされると、これをもとにグローバルでPwCの専門家が協力してレポートを作成しています。レポートではその年の特徴的なトレンドをハイライトしており、2018年は「業界を超えた融合の加速」、2019年は「パーソナライゼーション」、そして今回は「COVID-19により前倒しで訪れつつある新たな世界」をメインテーマとして取り上げました。

※グローバル エンタテイメント＆メディア アウトルック2020‐2024はこちら

PwC Japanグループ エンタテイメント＆メディア リードパートナーの千代田義央による、グローバルと日本のエンタテイメント＆メディア業界動向の解説は以下です。

PwCでは、2020年度のエンタテイメント&メディア（E&M）の収益は前年比で5.6%減少と見ていますが、2021年度においては2019年度の水準以上に回復すると考えています（図表1）。ライブなどの興行が9割中止となったと言われている中で意外と思われるかもしれませんが、E&M業界にはコロナ禍においても期待以上の収益を上げているセグメントがあり、そちらについては後ほど触れていきます。

図表1：世界のエンタテイメント&メディア業界の総収益と年平均成長率（2015年～2024年）

このような環境において、PwCでは2020年のメインテーマを「前倒しで訪れる新たな世界」としているとおり、以前より対応しなければいけなかった変革をコロナ禍が想定以上の速さで促進した、と考えています。緊急事態宣言など人流を減少させる要請が、今後数年間かけて起こるであろうと予想されていたデジタルディスラプションを前倒しでもたらしたということです。

また注目すべき点として、消費者支出が広告を上回ることが挙げられます。コロナ前までは常に広告支出が消費者支出を上回っていましたが、2020年度においては広告支出が大きく減少しましたので、これが逆転しました。これはE&M企業にとって、人を広告主やそのプロダクトに注目させるということのみならず、体験やコンテンツを消費者に直接提供するような事業展開がより求められてくることを意味すると言えます。

図表2は、E&M業界の収益をデジタルと非デジタルの分類で示したものですが、デジタルの割合が急増していることが分かります。

図表2：世界のエンタテイメント&メディア業界の総収益、デジタル vs. 非デジタル（2015年～2024年）

E&M業界の成長は日本においてはセグメントにより凸凹がありますが、2024年までの年平均成長率は1.1%と見込まれます（図表3）。全体としてはグローバルの2.8%に比べて低い予想になっていますが、VRやOTT（オーバー・ザ・トップ）動画においてはグローバルより高くなると考えられます。映画については日本のマイナス率はグローバルに比べ小さくなっていますが、これには一部ヒット作に恵まれたことが影響しています。

またサイズは大きくないですが、VRが今後著しい成長を遂げ、次いでOTTビデオ、ビデオゲームとeスポーツも高い成長率を示すと予測しています。

図表3：日本とグローバルのセグメント毎の年平均成長率（2019年～2024年）

E&M企業はこの時期に成長を確保すべく消費者の嗜好に合わせた新たなアプローチを導入していくことになるでしょう。

新たなアプローチは大きくは3つあります。1つ目は「広告から定額制のサービスへのシフト」、2つ目は「デジタルイベントの新たな機会」、そして3つ目は「データの急増」です。

また、技術とインフラが成長への道を広げると言えます。5Gの促進、スマートスピーカーをはじめとする家庭におけるAIの導入、さらにはVR、ARといった仮想化世界の発展などがさらなる成長のドライバーになると考えられます。

次回は、日本のエンタテイメント＆メディア業界について、経済産業省コンテンツ産業課長の高木美香氏との対談の様子をご紹介いたします。