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2023-03-24
脱炭素、生物多様性、人的資本といったキーワードに代表されるサステナビリティ課題の複雑化やESG投資の広がりに伴い、サステナビリティを含む非財務情報の開示要請が高まっています。
本動画では、その概要や背景について、非財務情報レポーティングのプロフェッショナルであるPwC Japan有限責任監査法人の中村良佑ディレクターが解説します。
併せて、PwCビジネスアシュアランスの西えりかマネージャーを交え、非財務情報の開示基準や、企業の視点から見た非財務情報開示の影響、またPwCが提供する非財務情報開示へのアドバイザリーサービスについてディスカッションを行った模様をお届けします。
2006年にあらた監査法人(現PwC Japan有限責任監査法人)に入所し、東証一部上場企業や米国証券取引委員会(SEC)上場企業の子会社などを対象とした財務諸表監査、内部統制監査に現場責任者として従事。その後、同法人の品質管理部門において国際財務報告基準(IFRS)および日本基準の調査・研究や質問対応を担当。
2012年より約3年間、プライスウォーターハウスクーパース株式会社(現PwCコンサルティング合同会社)に出向し、大手メーカーの事業再生における資金計画の立案、大手通信会社のIFRS導入に係る会計上の論点検討や決算業務プロセスの改善など、会計領域を中心とする数々のプロジェクトに参画。
2015年9月より現職。財務、非財務を問わず、コーポレートレポーティングを中心としたアドバイザリーサービスなど、幅広い業務を手掛けている。
大手外資系消費財メーカーでブランドマーケティング、マーケティングリサーチ、トレードマーケティングとさまざまな視点での実務経験を重ね、2021年にPwCビジネスアシュアランス合同会社に入所。
デジタルトラストサービスのマーケティング戦略策定を中心に、動画撮影を含むデジタルマーケティング業務にも幅広く従事している。
本動画では、非財務情報を開示するにあたり具体的にどのような項目を開示していくべきなのか、開示基準の統一に至る背景を含めて説明するとともに、グローバルおよび日本での開示基準の違いについて解説します。
また、企業が情報開示に取り組むうえでの課題となり得る社内コミュニケーションや「数字の信頼性」ついて、事例を交えながら議論した模様をお届けします。
※動画内の法人名、役職、インタビューの内容などは収録当時のものです。
本動画では「数字の信頼性」が非財務情報の開示に及ぼす影響や、その信頼性を向上させる仕組みをどのように構築するかについて解説します。
併せて、PwCが提供する、非財務情報開示に取り組む企業への網羅的なサポート体制についてご紹介します。
※動画内の法人名、役職、インタビューの内容などは収録当時のものです。
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