変革が求められるテレコム業界でPwCコンサルティングのコラボレーションの強みを活かす

2025-06-02

PwCコンサルティングのテクノロジー・メディア・情報通信（TMT）チームでは、多様なキャリアや経験を持つリーダーが在籍し、チームを牽引しています。今回は、TMTのテクノロジーセクターのディレクターであるYoshinori.IとTaro.Oが、情報通信（テレコム）業界が求められる役割や変化、それを支えるPwCコンサルティングのコラボレーションの強みについて語ります。

  • Yoshinori.I
    SIer（システムインテグレーター）、大手コンサルティングファームを経て現職。製造業に対するシステム導入、生産・調達業務改革を経験後、近年はさまざまな業種に対する新規事業開発・実行支援などのビジネスコンサルティングプロジェクトに従事。
  • Taro.O
    外資系コンサルティングファームにて戦略・オペレーション、サプライチェーンのチームに従事。その後スタートアップ経営、事業会社戦略部門の部長職を経てPwCコンサルティングに入社。現在テレコムセクターでアカウントの戦略からシステム導入まで担当。

日本を支える「基盤」であるとともに、新規開拓など「大変革」が求められるのがテレコム業界

Yoshinori.I：
テレコム業界・企業は日本を支える「基盤」となる重要な役割を担っています。昨今取り上げられているさまざまな社会課題に向き合うには、いくつもの業界や企業が連携し合う仕掛けが必要となり、その中核に位置することがテレコム業界に求められている役割ではないかと考えています。日本全国、どの地域でも必ず事業基盤があり、産官学連携を推進できる業界とともに社会課題解決、企業変革を担えることにやりがいを感じています。

Taro.O：
テレコム業界は、「繋がる」ことが社会的使命であり、全てのデジタル社会の発展を支える重要なインフラです。現在の収益基盤である回線収益の市場は飽和状態になってきており、金融・ライフスタイル分野など非通信領域での新たな付加価値の創出が急務となっています。テレコム業界発の新規事業発掘や新領域での座組の大変革など、正に10年に1度のダイナミックな案件をつくっていけることが醍醐味です。

PwCコンサルティングの「コラボレーション」の強み

Yoshinori.I：
 私たちはクライアントや市場から、信頼性や業界専門知識、さまざまなコラボレーションを促進する「推進力」が求められています。PwCコンサルティング内部に目を向けると、従来の業界特化の組織に加え、昨今の技術トレンドや社会トレンドに合わせた専門組織も迅速かつ柔軟に組織化されています。PwCコンサルティング内だけでなく、PwC Japanグループの組織間連携を強化する仕掛けも整備されていること、さらに、働く社員一人一人が率先して協力し合う意識を持った人が多いことで、自然と英知が集約するプロフェッショナル企業になっています。

Taro.O：
確かに、スピード感のある組織だと実感しています。金融、ヘルスケア、電力、メディアなど通信業界が新たに注力している他業界領域は、他の業界チーム間で連携がしやすい環境が整っています。専門性を活かし掛け算で事業創出していく活動も促進されています。また、規制対応などにはPwC Japanグループの監査法人、M&Aにはアドバイザリー法人、さらに弁護士法人、税理士法人など複数の案件で連携チームを組成してプロジェクトを推進しており、ワンチームとしての醸成も進んでいます。

TMTへの入社を考えている方へのメッセージ

Yoshinori.I：
他者を尊重し、協力し合う文化が根付いているPwCコンサルティングで、自分自身のキャリアの可能性を広げてみませんか。TMTは企業・業界変革、その先の社会課題解決を強く意識したクライアントが多く存在します。クライアントが抱える多種多様な課題を解決するために、PwCコンサルティングの多彩なエキスパートと一緒に働きましょう。

Taro.O：
これまでの通信事業を知っているというだけの意識では今の通信事業が置かれている変革期において価値を生みだすのは難しいかもしれません。むしろ他事業領域での社会課題解決の成功経験や、多面的なケイパビリティを複合的に駆使した経験を持っている人のほうが、変わりつつある通信事業の支援には必須だと思います。何かを生み出すには苦労もありますが、その分楽しさもあります。そのどちらも一緒に経験していきましょう。

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