エンタテイメント＆メディア業界の魅力と、エンタテイメント＆メディアセクターが目指す姿
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2023-10-04
エンタテイメント＆メディアセクターは、変容の激しい業界の中で、クライアントと共にまだ見ぬ新しいものに挑戦する「未来共創パートナー」を目指しています。
今回は、エンタテイメント＆メディアセクターのパートナーのEiji.M、マネージャーのKentaro.Y、Emi.Mより、エンタテイメント＆メディア業界の魅力やセクターの目指す姿についてお話しします。
- Eiji.M
外資系コンサルティングファームを経て、PwCコンサルティングに入社。企業変革に伴う、経営基盤刷新等の全社トランスフォーメーション案件に数多く従事。エンタテイメント＆メディアインダストリーのリードを務める。 - Kentaro.Y
新卒で関西の民放テレビ局へ入社。記者職・営業職を経て子会社へ出向し新規事業となる「ローカルメディア」の立ち上げを経験。転職後も業界知見を活かした支援、またセクターにおける「コンテンツ制作・配信」にも関わる。 - Emi.M
新卒で外資系コンサルティングファームに入社し、財務戦略コンサルティングに従事。外資系コンサルティングファーム数社を経て、子育てとキャリアの両立を実現する環境としてPwCコンサルティングに入社。
（左から）Emi.M、Eiji.M、Kentaro.Y
エンタテイメント＆メディアセクターの魅力はどのようなものでしょうか。
Emi.M：
エンタテイメント＆メディアセクターのリードである松岡さんが感じられるこの業界の魅力はどのような点にありますか？
Eiji.M：
エンタテイメント＆メディア業界は、日本経済の将来を担う原動力となりうると考えています。エンタテイメントとは、アニメ、マンガ、ゲーム、音楽、テレビ、映画、スポーツ等、幅広く“楽しみ”、“遊び”全般を指します。特にアニメ、マンガ、ゲーム等は日本発のコンテンツが世界的な競争力を持っており、世界をリードしています。
日本は“失われた30年”、超高齢化社会などから来る社会的な閉塞感により、相対的に未来に向けた活力が弱くなっていると言われて久しいですが、私は、エンタテイメント企業の有する、世界的な競争力を持つコンテンツは人々を元気付け、活力を取り戻す原動力となりうるポテンシャルを持っていると考えています。
Kentaro.Y：
コンテンツを発信する媒体としてメディアについてはその在り方が変化しています。今や生活者の周りには情報があふれています。メディアも従来とは異なる届け方を見出すためにより一層、受け手の理解が必要といえます。一方、新興企業側にも変化はみられます。
Emi.M：
急成長を遂げているOTT（Over The Top：ネットを介したコンテンツ配信サービスの総称）については、世界的に飽和状態となり、日本市場でも統廃合の動きが進むことが予想されます。一方で、変革期といえる今こそ「新しい価値」を創出する機会とも捉えられますね。
エンタテイメント＆メディアセクターは中長期的にどのような姿を目指していますか？
Eiji.M：
日本のエンタテイメント＆メディア業界はテレビ、新聞、広告代理店等のメディア企業、出版社やゲーム会社等のコンテンツ企業を中心に構成されており、規制や言語などの地域的な障壁が高く、グローバル競争の影響が相対的に低いため、過去から継承された日本独自のビジネスモデルが一般的となっています。一方、生成AIの登場に代表されるように、デジタル化は加速度的に進展し、ユーザーの「価値観／消費行動」も大きく変容しています。
仮にエンタテイメント＆メディア企業が既得権益に拘り、変革の機を逸すれば、業界が沈没する恐れがあると考えています。
私たちは、クライアントの変革への挑戦を共に遂行する「未来共創パートナー」となることを目指しています。そのためには、既成概念にとらわれず、クライアントと共に様々な課題に楽しみながら挑戦できるコンサルタントが必要です。
中長期的な姿の実現に向けて、どのような方にご入社いただきたいですか？
Emi.M：
今後「未来共創パートナー」となるためには、どのような人材が必要と思われますか？
Eiji.M：
今後も激しい変化、変容への対応が求められる業界においては、5～10年先の未来を見据えてクライアントと共に挑戦できる方や、学び続けることを楽しめる方にご入社頂きたいです。私たちは、コンサル経験者または経営戦略／事業計画策定の経験者に加えて、エンタテイメント＆メディア業界の有識者にも入社頂き、「未来共創パートナー」としてのプロフェッショナル集団を目指しています。
Kentaro.Y：
私は前職のテレビ局で新規事業の立ち上げに関わりました。そこで改めて気付かされたのが、従来型メディアであるテレビ局の持つリーチ力や制作力、信頼性といった魅力です。
常に変化をとらえつつも、エンタテイメント＆メディア業界の持つ、変わらない本質を理解しクライアント企業と向き合う。そんな「未来共創パートナー」目指し、日々メンバーと挑戦を続けています。
