第16回 看護業務へのテクノロジー活用の取り組み

導入に向けた考え方

まずは、テクノロジー投資の目的や目標を明確にすることが出発点となります。目的や目標が不明瞭なまま、テクノロジーの導入そのものが目的化してしまうと、期待した効果が得られず失敗に終わってしまうことが往々にして発生します。一方で、電子カルテの導入時など、既存業務の維持に拘泥し、導入するテクノロジーを過剰にカスタマイズ・個別最適化してしまうと、却って運用やメンテナンスの負荷、コストの高騰につながってしまいます。近年では、テクノロジーの導入を契機に複雑化した業務を見直し、全体最適を図る考え方も重要視されています。

テクノロジーの看護業務への導入を検討する際には、業務の見直しによる労働時間の短縮や、現場の負担軽減、医療の質の向上を狙うことが多いと考えられます。しかし、目的や目標によっては、テクノロジーを活用しなくとも、他の手段により解決できるかもしれないということは理解しておく必要があるでしょう。

なお、業務の見直しを全体像で捉えると以下の図表のように整理することが可能です。テクノロジーの活用は「業務のやり方を変える」ため、既存業務を自動化する、あるいはヒトではなくロボットに「シフトする、シェアする」といったように、課題解決の手段の1つとして位置付けることができます。

看護業務への実装が期待されるもの

それでは、これから実装が期待されるものにはどのようなテクノロジー活用事例があるのでしょうか。実証実験中など研究開発中のものも含め、調査日時点（2024年2月現在）においては、主に以下のような事例が見られます。

これからの実装が期待されるテクノロジーを確認してみると、複数のテクノロジーを融合させたもの（IoT×AIなど）がますます増えていくことが分かります。この潮流は看護業務に限ったことではありません。個々のテクノロジーの融合により、これまで以上に強力なビジネスソリューションが次々に生まれています。また、医療機関の看護業務に既に実装されているテクノロジーは、比較的プロダクトアウトでの事例が多かったのに対して、これから実装が期待されるテクノロジーは、より看護業務の課題にフォーカスしているという特徴を有しており、マーケットインでの開発が進んでいると言えます。看護業務へのテクノロジー活用の流れは今後ますます浸透することが期待されるでしょう。

また、生成Alを活用した看護記録や退院時サマリなど、書類作成業務への活用に関する実証実験も進んでおり、生成AIの活用は看護業務だけでなく、院内全体の業務効率化の進展に寄与することも期待されます^*1。

テクノロジーの導入に向けて

では、院内、特に看護業務にテクノロジーを導入するにあたっては、どのように考え、進めていけば良いのでしょうか。現場で議論を進めている中で、共通して見えてくる以下の3点について考察します。

1. 目的や目標を明確にする

冒頭で言及したように、目的や目標ベースで業務を見直し、そのためにテクノロジーをどのように活用するかを考えることが重要です。看護業務の効率化であれば、看護記録の記載内容を見直す、申し送り内容と時間を見直すなど、コストをかけずに実施できる取り組みは多く存在します。どのような課題に対してどのような方法で解決するのか、その対応策の1つがテクノロジーです。

2. 費用ではなく投資と捉える

現状では、医療機関における看護業務に対するテクノロジー投資への金銭的補助には期待することができません。一方で、物価の高騰や賃金上昇により、医療機関を取り巻く環境は年々厳しくなってきており、潤沢に人材を確保することは困難と言えます。また、地域によっては募集しても人が集まらず、既存職員の負担が高まり続けているような医療機関も多く存在します。このような状況だからこそ、テクノロジーの導入を「費用」ではなく「投資」というマインドを持って進めていくことが重要になると言えるでしょう。病院長や事務長への働きかけも重要になります。

3. 小さな成功体験を積む

医療機関では、実にさまざまな職種や年代の方が働いています。そのため、部門間調整、考え方の相違、世代間のITリテラシーギャップなどが存在する他、システム専門の担当者が配置されていない医療機関も多いことから、一気呵成に進めていくことが難しい場合がほとんどです。負担軽減や効率化、医療の質の向上といった実感を可視化しながら、テクノロジー活用による小さな成功体験を少しずつ組織に波及させていくことが、看護業務および院内全体でのテクノロジー導入に向けた近道になると考えられます。

テクノロジーの活用による効果は、業務効率化や負担軽減などだけではなく、看護師が本来求められる患者ケアに注力する時間を創出し、看護の質を向上させることにもつながります。また、看護師のモチベーションを高め、働きがいのある魅力ある職場環境を整えることにもつながり、良いサイクルを生むことも期待できます。

本稿が、医療機関における看護業務へのテクノロジー投資を検討する際の一助になれば幸いです。