働き方改革(ワークスタイル変革)

近年、多くの企業がリモートワークの導入やデジタルの活用により、働き方改革を進めています。一方でそのような企業の中には、今後の働き方に関する「目指す姿/ビジョン」が明確になっておらず、改革を十分に成し遂げられていないケースも見られます。

現代のワークスタイル変革を実現するためには、企業としてのビジョンや戦略を明確化することが第一歩となります。そして、それらを実現するために必要な働き方を「リアル」と「バーチャル」の両面から捉えて融合させ、ハイブリッドなワークスタイルを構築することで、従来以上の生産性を実現することが求められています。

PwCは、働き方のビジョンやスタイルの策定や、その実現に必要な仕組み構築などを総合的に支援し、クライアントのハイブリッドワークスタイルの実現に貢献します。

ビジョン・戦略

ハイブリッドなワークスタイルモデルを検討する上では、自社として目指すビジョンや戦略を定めるほか、従業員の声や社外のベンチマークといった情報を複数の観点から正しく理解することが重要です。そしてそれらに基づいて目指すコンセプト、ワークスタイルを定義し、それらを実現するための仕組みを導出していきます。

働き方のビジョンや戦略を検討する上では、社内外両面からのインプットが重要です。ビジョン・戦略といった観点はもちろん、従業員やマネジメントの声を取り入れることで課題や要望を把握するほか、社外の先進事例となるベンチマーク調査などをインプットとし、目指すべき姿とそれを実現するためのコンセプトを仮定義します。

すなわち、トップダウンでビジョンを検討することと、従業員主体でコンセプトを検討することを同時に進めることで、事業の成長とエンゲージメントの向上の両方を実現する新しい働き方のビジョン・コンセプトを策定します。

ワークスタイル

働き方のビジョン・戦略を踏まえ、「コミュニケーションスタイル」「マネジメントスタイル」「コラボレーションスタイル」といったフレームワークを用いることで、自社固有のワークスタイルを定義します。

個人やチームにおける具体的な働くシーン(例えば、「会議」「インフォーマルコミュニケーション」「メンバーのケア・育成支援」など)に焦点を当てて、従業員のペルソナごとに、これまでとこれからのスタイルの変化をあぶり出しながら自社の目指すスタイルやその実現に必要なルールやツールといった要素を特定します。このような検討には、従業員の働き方に対するリアルな声を反映していくことが重要です。そうした声を拾い上げるためにワークショップなどの手法を採用することで、自社のビジョン・戦略とスタイルを従業員に浸透させることや、従業員の生の声をもとにビジョン・戦略とスタイルを仕組みに落とし込むことが可能となります。

支える仕組み

目指すスタイルを支えるための必要な仕組みを「組織構造・業務プロセス」「テクノロジー・インフラ」「ルール・制度」「人材・カルチャー」といった多角的な視点から洗い出し、検討します。

ハイブリッドワークに転換する際は、仕組みとして新しいツールやルール、制度を導入するだけでなく、導入した仕組みの使用状況をデータとして可視化し、課題や実行すべき改善アクションを明確化することが重要です。モニタリングに必要なモデルなどを活用することで、アプリケーションから取得可能な定量データおよびサーベイによって取得可能な定性データを基に分析を行い、新たなワークスタイル確立に向けた課題・ベストプラクティス・ロードマップを検討することが可能となります。

主要メンバー

喜島 忠典

マネージングディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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鈴木 貞一郎

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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強口 真裕佳

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

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