PwCあらた、2025年に向けたVisionを発表

“デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム”

2018年11月15日
PwCあらた有限責任監査法人

PwCあらた有限責任監査法人(東京都千代田区、代表執行役:木村 浩一郎)は11月15日、「Vision 2025 “デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム”」を発表しました。

Vision 2025は、当法人がPwCのPurpose(存在意義)である「社会における信頼を築き、重要な課題を解決する」を実現し、社会から必要とされる存在であり続けるために、2025年における私たちを取り巻く環境を概観し、今後の法人の在り方を構想したものです。「信頼(トラスト)」をキーワードとし、デジタル社会において3つの信頼(信頼の付与、信頼作りのサポート、信頼基盤の創生)を達成するための戦略を明確にしました。

「品質の追求」「トラストサービスの拡充」「デジタル化とデータ活用」「人財の未来への投資」「ステークホルダーへの発信と対話」の5つを戦略的優先領域に挙げています。私たちの事業の最も重要な基盤である「品質」を追求し、さまざまなトラストへのニーズに応えてまいります。また、デジタル化した社会に適応し、最大限の適正化と効率化を図るためデジタル技術とデータの活用を進めます。一方で、常に変化する社会や顧客の課題を認識し、データが示すものを課題の解決に役立てられる人財を育成し、社会に輩出することも私たちの重要な役割と認識しています。また、多方面にわたるステークホルダーに発信し、対話を続けることで、私たちも変わり続ける組織でありたい、と考えております。

私たちは、設立以来大切にしてきた“Doing the right thing”、“Speak up”に代表される企業文化を守り、変わりゆく社会のニーズを的確に捉え、適切な投資を行い、さまざまな「トラスト」を確立すべく努力してまいります。

PwCあらた有限責任監査法人について

PwCあらた有限責任監査法人は、卓越したプロフェッショナルサービスとしての監査を提供することをミッションとし、世界最大級の会計事務所であるPwCの手法と実務を、わが国の市場環境に適した形で提供しています。さらに、国際財務報告基準(IFRS)の導入、財務報告に係る内部統制、また株式公開に関する助言など、幅広い分野でクライアントを支援しています。

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PwCについて

PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界158カ国に及ぶグローバルネットワークに250,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。

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