人材マネジメント戦略

人材マネジメント戦略、組織設計・組織ガバナンス、人件費最適化・雇用調整、人事制度、年金・退職金、役員報酬、次世代リーダー育成・サクセッションマネジメントを総合的に支援します。

人材マネジメント戦略

企業の競争優位を維持するためには、戦略的な人材マネジメントが必要です。企業のビジョンや経営戦略に基づき、それらを実現するために必要な人材を明確に定義し、組織の中でどのような人材が、どのような役割を果たすことを求めているのかを整理することが重要です。これは日本国内だけでなく、海外の人材についても同様です。これらの人材の状況を常にモニタリングしながら、人や組織をより有効・適切に活用し、社員一人ひとりが生き生きと働ける環境を提供することを総合的に支援します。

  • 経営戦略や事業計画とリンクしたグローバルおよびグループ人材マネジメント戦略
  • ビジョンの策定
  • あるべき人材像の策定
  • 要員構成(人材ポートフォリオ)の適正化計画
  • タレントマネジメント戦略策定
  • 人材ポートフォリオ分析
  • スキル/コンピテンシーモデリング

次世代リーダー育成、サクセッションマネジメント

企業経営の複雑化・高度化により、リーダー(経営幹部)には、より多くのものが求められています。例えば、複数の事業や海外での経験、強みとなる専門知識、多面的な思考、高いコミニュケーション能力等、さまざまな要素が挙げられます。これらを兼ね備えたリーダーを確保するためには、高い素養を持った人材を、透明性の高いプロセスで選抜した上で、適切な配置や教育プログラムを通じて、計画的に開発する必要があります。

  • サクセションマネジメントのストラクチャー設計
  • ポジション・人材プロファイルの定義
  • 次世代リーダー開発プログラムの企画・運営
  • 次世代リーダー開発に向けた配置政策立案
  • 人材アセスメント

組織設計、組織ガバナンス

企業がミッションを遂行し目指すべき方向へ近づくためには、優秀な人材を引きつけ、活用していく必要があります。人材獲得競争が激化している現在、企業はこれまで以上にビジネスの成功要因を人的資本の観点から明らかにする必要があるとともに、社員が長く自社で働きたいと思えるような人事施策の実施が必要となります。当社は、経営と働く人の両方の視点から、人事・組織課題の解決を支援します。

  • 企業再編時や法人設立時におけるガバナンス、組織設計
  • 海外・国内グループ会社のガバナンス、組織設計
  • コーポレート部門・間接部門・非現業部門の再構築
  • 事戦略策定支援、組織戦略策定支援
  • 組織構造改革支援
  • 組織・人材戦略の立案
  • 戦略実行力の強化支援
  • 組織設計、組織機能再構築支援
  • 組織風土改革、風土統合支援
  • 組織・人材アセスメント
  • 従業員サーベイ

人件費最適化、雇用調整

海外企業との競争激化やM&Aによるガバナンス強化の観点からワークフォースプランニングの必要性は高まっています。限られた資源を有効かつ効率的に配分するため、各種制度・施策の観点と要員数・雇用区分の観点から、中長期的な計画の下で対応施策を推進していく必要があります。

  • 人件費・要員構成分析、シミュレーション
  • 人材ポートフォリオ分析
  • 要員・人件費計画策定
  • 人件費・人員数の適正化
  • 要員構成の見直し
  • 雇用ポートフォリオの見直し
  • 報酬制度・福利厚生の再構築
  • 雇用調整施策の立案・実行

人事制度

企業が経営目標の実現を図るためには、企業を取り巻く環境を踏まえた上で、各社のビジョンや経営目標に沿って制度の構築を図り、その実現を目指します。組織再編の局面においても、複数制度が残るような形だけの制度統合ではなく、各企業の強みを生かせるような新たな人事制度を構築し、クライアントの成功を支援します。

  • 人事制度ポリシー策定
  • 等級制度設計
  • 評価制度(MBO、コンピテンシーなど)
  • 報酬制度設計
  • 評価者研修、目標設定研修
  • 新制度の導入、移行支援

年金・退職金

企業の退職給付制度設計、運用、従業員サポートまでトータルで支援します。 当社の退職給付制度設計支援における特徴は、単なる制度の当てはめによる経済的損益の議論ではなく、そもそも考えうるすべての選択肢をラインナップし、企業ごとの特性によるメリット・デメリットを議論した上で、その選択肢の濃淡整理を実施することにあります。

退職給付債務計算サービスにおいては、各国基準による退職給付債務などの計算サービスを提供しており、計算前提の設定から計算結果まで一貫して年金数理人が対応し、貴社ご担当の会計士と結果について協議するところまでを含みます。

また、当社は、ベネフィット・ステートメント・サービス(社員別の公的年金を含む将来年金額予想サービス)を提供しています。これは、公的年金を含めた将来年金額予想サービスであり、個人別に公的年金および企業年金の支給開始年齢および受取予想額をチャートなどで分りやすく提示します。国が提供するねんきん特別便やねんきん定期便をさらに拡張し、これに企業年金の予想額を統合したイメージです。

  • 退職給付制度設計支援
    • 適格年金廃止に伴う確定給付企業年金あるいは確定拠出年金などへの移行支援
    • その他、現行の退職給付制度の変更に伴う設計支援
    • 制度実施に向けての社員コミュニケーション戦略立案および説明資料作成
  • 退職給付債務計算
    • 各国基準による退職給付債務などの計算サービス提供
  • 社員別の公的年金を含む将来年金額予想サービス

ガバナンス、役員報酬

コーポレート・ガバナンス・コードなどの外部動向を踏まえて、リーダーを確保、十分に力を発揮するために基盤を整備し、株主を始めとするステークホルダーとの利益共有を両立させる経営陣へのインセンティブやガバナンス体制を確立するために、最適な解決策を提供します。

  • 役員報酬ベンチマーキング
  • 役員評価、報酬制度設計(LTI、ストックインセンティブを含む)
  • 指名・報酬委員会の整備
  • 役員サクセッションプランの整備
  • 役員育成体系の整備
  • グローバル役員報酬制度の見直し

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主要メンバー

佐々木 亮輔

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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坪井 淳

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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北崎 茂

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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谷岡 綾太

マネージングディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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藤田 通紀

ディレクター, PwCコンサルティング合同会社

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井上 卓也

シニアマネージャー, PwCコンサルティング合同会社

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