サステナブル投資の主流化:投資家の見解を探る

2016-04-28

投資機関が、環境、社会、ガバナンス(ESG)の問題を投資慣行に組み入れることを目指し、2009年、国連が責任投資原則(PRI)イニシアティブを提唱しました。それ以降、同イニシアティブに署名した国際投資機関数およびその運用資産額は年々増加しています。他方、責任投資原則は新たな報告要件を採用しており、これまでのようにただ自主的で意欲的な目標に署名する、ということを超えて、投資判断に際してESGの広い概念に含まれる問題を実際に考慮していることを具体的に報告内容に含め、開示するという別次元のコミットメントが求められつつあります。

こうした背景の中、ESGのうち環境と社会の側面に関するサステナビリティの問題がどのように投資家の投資戦略や投資慣行に組み入れられているかについて、投資家のタイプと規模別に調査しました。資産運用会社、年金基金、ヘッジファンドなどの幅広い機関投資家を対象に実施した本調査では、環境、社会におけるサステナビリティの問題が投資家の意思決定において影響を及ぼしていること、そして今後もその影響力が強まる可能性があることが明らかになっています。