新しいトリプルA経営への道筋 サステナビリティ＋レジリエンスが生み出す企業の成功法則
従来のCSRを超えた戦略性の高い社会・環境問題へ対応、つまり「コーポレートサステナビリティ」と、柔軟な適応力を発揮するための「組織的なレジリエンス」を高める3つの原則、新しいトリプルAが求められています。
コーポレートサステナビリティと組織のレジリエンス 新しいトリプルA経営への道筋
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2017-08-10
急速に変化する市場環境やメガトレンドに対応するため、企業には従来のCSRを超えた「コーポレートサステナビリティ」の実践と、「組織のレジリエンス」の改善が求められています。PwCは2016年より、リーダーシップアカデミーTACLとの協働により、日本企業の今後の中長期的な成長において、その重要な要素となるであろう「コーポレートサステナビリティのビジネスアプローチ」および「組織のレジリエンス」について継続的に調査研究を実施しています。今回も2016年同様に、一部上場企業に勤める方々（19業種の一部上場企業、一般社員2300名強が対象）を対象としたオンライン調査を実施しました。
「コーポレートサステナビリティのビジネスアプローチ」に関する調査では、サステナビリティ／CSR、中長期的な社会の変化として「気候変動に関するパリ協定」や「持続可能な開発目標（SDGs）」などについて、一部上場企業の一般社員の理解度および自社のビジネスにおけるインパクトについての意識調査を実施しました。また、「組織のレジリエンス」に関する調査では、企業の競争力と持続可能性を高めるために、レジリエンスの高い組織の特徴である「アンカリング=Anchoring」、「自己変革力=Adaptiveness」、「社会性=Alignment」のトリプルAが、どのように内在化されているのか、日本企業に共通する強みと課題を分析しました。本報告書では、これらの調査結果を踏まえ、日本企業の課題とその克服に向けた取り組みを紹介しています。
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PwCサステナビリティ合同会社は、環境・サステナビリティ・ディスクロージャーの発展を推進することを目的として、65カ国、700名余の専門家から構成されるPwCのS&CCグループの一員として、各国S&CCメンバーと連携しながら世界水準のサービスを提供しています。
サステナビリティ戦略策定支援サービス（パーパス・長期ビジョン・中期経営計画策定）
PwCはサステナビリティの課題の特定から、重要課題分析（マテリアリティアセスメント）、ビジョニング（長期的な目指すべきポジションの設定）、ギャップ分析、そしてギャップを埋めるためのプログラム開発まで、包括的なサービスを提供します。
サステナビリティ情報開示戦略策定およびレポーティング支援サービス
CSR・環境情報開示に関するステークホルダーの関心が高まっており、国内外で関連ガイダンスの義務化や統合報告等の検討が進んでいます。PwCはステークホルダーの要望に応えるため企業の情報開示の支援、第三者保証など幅広い支援を実施します。