書籍

退職給付会計の実務マニュアル‐基本・応用・IFRS対応 第2版

本書は、退職給付会計基準に沿って基本的な会計処理やリスク分担型企業年金を含む他の制度への移行について解説する他、専門的な分野である退職給付債務の計算などについても解説しています。また、IAS第19号「従業員給付」に基づく退職後給付会計について解説し、日本基準との違いやIFRS移行時の検討ポイントにも触れています。(中央経済社/2017年9月)

IFRS「株式に基づく報酬」プラクティス・ガイド(2017年6月23日)

本書では、IFRS第2号「株式に基づく報酬」を取り上げています。IFRSを任意適用する日本企業にとって難解な基準の一つであるIFRS第2号について、ケーススタディを多く取り入れ、簡単な図表と平易な言葉で実務における適用について解説しています。2016年6月に公表された明確化の修正基準についてもカバーした最新の内容になっています。(中央経済社/2017年6月)

プラクティスIFRS(2017年6月23日)

本書は、IFRSの実務に関与する読者に、わかりやすくIFRSの趣旨と本質を伝えることを主眼としています。IFRS適用実務上、一般的に重要な項目を重点的に解説しつつ、日本基準との主要な差異や実務上の留意点なども解説しております。また、各章冒頭に、見開きで重要ポイントの概説などを行うとともに、図表なども多用し、本質や重要な点が伝わるよう、工夫をしています。(中央経済社/2017年6月)

『会社法計算書類の実務(第9版)‐作成・開示の総合解説』(2017年2月14日)

本書では、会社法計算書類作成の実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の記載事例を多数収録し、会社法計算書類の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について平易に解説しています。今回の改訂では、連結計算書類の開示例を充実させるべく、構成の見直しを行いました。さらに、会社法計算書類の実務に関連する最新の会計基準などの動きについても解説しています。(中央経済社/2017年2月)

経営監査へのアプローチ(2016年12月26日)

リスク管理や内部監査に関して、10の切り口から具体的な取り組みの課題と実務を豊富な図表とともに解説しています。伝統的な論点だけでなく、サイバーセキュリティリスクや不正・不祥事への対応、データ分析の活用といった最新のトピックまで幅広くカバーした内容となっています。(清文社/2017年1月)

IFRS「収益認識」プラクティス・ガイド(2016年12月14日)

本書では、IASB(国際会計基準審議会)が2014年5月に公表したIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」を踏まえた「収益認識」を取り上げています。 日本企業の実務に役立つケーススタディーを多く取り入れ、簡単な図表と平易な言葉でIFRSの実務における適用について解説しています。2016年4月に公表された一部の規定の明確化を含む基準の修正についてもカバーした最新の内容になっています。(中央経済社/2016年12月)

実務入門 IFRSの新リース会計(2016年4月27日)

本書では、IFRS第16号「リース」を実務において実際に適用する場面で想定される論点や、実務における影響についても解説しています。また、米国会計基準におけるリース会計の新基準(Topic 842)についての概要を紹介するほか、IFRS第16号との主要な差異についても解説しています。(中央経済社/2016年4月)

繰延税金資産の会計実務‐回収可能性適用指針からIFRSまで(2016年4月22日)

本書は、主に「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(適用指針)、連結および組織再編の税効果、IAS第12号「法人所得税」を取り上げて解説しています。また、ケーススタディーにより日本基準およびIFRSにおける会計基準間の差異を説明しています。2016年3月の適用指針の改正、2016年3月公表の「税効果に適用する税率に関する適用指針」までカバーしています。 (中央経済社/2016年4月)

退職給付会計の実務マニュアル‐基本・応用・IFRS対応(2016年3月16日)

本書は「退職給付に関する会計基準」および同適用指針に沿って基本的な会計処理や他の制度への移行について解説する他、専門的な分野である退職給付債務の計算や税務上の取り扱い、内部統制についても解説しています。また、IFRS対応として、IAS第19号「従業員給付」に基づく退職後給付会計について解説し、日本基準との違いやIFRS移行時の検討ポイントにも触れています。(中央経済社/2016年3月)

エネルギー・資源投資の会計実務‐石油・天然ガス開発企業の権益取得から廃鉱まで‐(2016年3月14日)

本書は、ビジネスの仕組みやその会計処理が他の事業とは異なり、また独特かつ複雑な論点も多い石油・天然ガス事業について、権益取得から探鉱・開発・生産といったビジネスの流れとその会計上の論点を、石油・天然ガス上流事業に係る詳細な会計基準が設定されており、実務の蓄積も豊富な米国の会計基準と会計実務を参考として解説しています。(中央経済社出版/2016年3月)

会社法計算書類の実務‐作成・開示の総合解説‐(第8版)(2016年2月8日)

本書では、会社法計算書類作成の実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の記載事例を多数収録し、計算関係書類などの作成方法や会社法の計算関係の最新の実務について平易に解説しています。今回の改訂では、2015年5月に施行された改正会社法および改正施行規則について、主に第3章「事業報告」において、改正の概要と事業報告書などへの影響について解説しています。(中央経済社/2016年2月)

クラウド・リスク・マネジメント(2016年01月22日)

多くの企業が直面するクラウドサービス利用にかかるリスクが整理集約された本書は、企業がクラウドサービスを利用する際、把握しておくべきリスクと適切に管理していく手法について解説しています。(同文館出版/2016年01月)

コーポレートガバナンス・コードの実務対応Q&A(2015年12月11日)

コーポレートガバナンス・コードへの対応を継続的に検討する企業が、コードの各原則の意味を正しく理解することの一助になることを意図した本です。経営者や実務担当者の疑問に答えるべく、91のQ&Aで解説しています。(中央経済社/2015年12月)

IFRS解説シリーズⅤ 収益認識‐IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」‐(2015年11月17日)

本書は、IFRS適用企業において、収益認識に際して包括的かつ継続的に適用されることになるIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」について、PwC accounting and financial reporting guideを基礎に、豊富な設例やケーススタディーならびに図表を用いて分かりやすく解説しています。また、日本の実務において、収益認識が問題となる取引の概要についての説明も含めています。(第一法規/2015年11月)

金融機関のためのIFRS金融商品会計入門(2015年10月14日)

本書では、金融機関にとって極めて重要な金融商品会計に関するIFRSの全体像を平易に解説しています。また、日本基準からIFRSへの移行による影響や各業種特有の論点も幅広く取り上げています。(中央経済社/2015年8月)

連結財務諸表の実務マニュアル(第2版)(2015年09月04日)

本書は、連結財務諸表作成のプロセスについて、図表、設例などを豊富に織り込み、それぞれの論点の内容を解説しています。また、実務適用において参考となる事項や、基準設定の経緯などの有益と思われる背景を「ワンポイント」として記載しています。(中央経済社/2015年9月)

IFRS解説シリーズⅣ 公正価値測定(2015年05月29日)

本書は、IFRSに基づく公正価値測定に際して全般的かつ継続的に適用されることになるIFRS第13号「公正価値測定」について、PwC Manual of Accountingを基礎に、豊富な設例やケーススタディーならびに図表を用いて分かりやすく解説しています。また、公正価値評価が問題になる複雑な金融商品の紹介とその評価方法の概要についての説明も含めています。(第一法規/2015年5月)

会社法計算書類の実務‐作成・開示の総合解説‐(第7版)(2015年01月28日)

本書では、会社法計算書類の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について、各種ひな型・記載モデルなども織り込みながら記載事例を多数示し、解説しています。(中央経済社/2015年2月)

最新 アメリカの会計原則(2014年09月25日)

本書は、2014年3月時点で有効なアメリカの会計基準を対象として取り扱っており、最新制度の概略から実務対応まで設例で分かりやすく解説しています。(東洋経済新報社/2014年9月)

会社法計算書類の実務‐作成・開示の総合解説‐(第6版)(2014年03月10日)

本書では、会社法計算書類の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について、各種ひな型・記載モデルなども織り込みながら記載事例を多数示し、解説しています。なお、今回の改訂では、「退職給付に関する会計基準」の会社法計算書類への影響等を新たに織り込みました。(中央経済社/2014年3月)

IFRS解説シリーズⅢ 財務諸表の表示・初度適用(2014年02月24日)

本書は、IAS第1号「財務諸表の表示」、IFRS第1号「国際財務報告基準の初度適用」ついて、PwC Manual of Accountingを基礎に、豊富な設例やケーススタディー、IFRSに基づく財務諸表や初度適用の調整表の参考開示例を収録し、分かりやすく解説しています。また、IAS第8号「会計方針、会計上の見積の変更及び誤謬」、IAS第10号「後発事象」などの関連基準の説明のほか、関連する日本基準の概要およびIFRSとの比較、巻末においては基準差異の一覧を収録しています。(第一法規株式会社/2014年2月)

保険会社の「経済価値ベース」経営 規制・リスク管理・財務報告の国際動向(2013年09月15日)

本書は「市場価値と整合的な計測」のリスク管理、規制、財務報告での議論の推移や国際動向、「当該計測を活用するフレームワーク」についてERMとORSAの動向を、議論の背景から平易な言葉で図表を多用し説明しています。(中央経済社/2013年9月)

備えるBCMから使えるBCMへ‐持続的な企業価値の創造に向けて‐(2013年07月31日)

最新のBCMの理論と実践を第一線の専門家が分かりやすく解説しています。いざというときに使えるBCMを構築したい経営者、BCM担当者に必読の一冊となっています。(慶應義塾大学出版会/2013年7月)

IFRS解説シリーズⅡ 連結(2013年06月25日)

本書は、IFRS第10号「連結財務諸表」により改正された連結の範囲の考え方、IFRS第12号「他の企業への関与の開示」において拡充された開示項目および日本基準と差異がある連結の手続について、PwC Manual of Accountingを基礎に、豊富な設例やケーススタディーで、分りやすく解説しています。(第一法規株式会社/2013年6月)

会社法計算書類の実務-作成・開示の総合解説-(第5版)(2013年03月07日)

本書では、計算関係書類等の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について、各種ひな型・記載モデルなども織り込みながら記載事例を多数示し、解説しています。なお、今回の改訂では、「会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準」に関する記載事例を新たに盛り込みました。(中央経済社/2013年3月)

連結財務諸表の実務マニュアル(2013年01月29日)

本書は、連結財務諸表作成のプロセスについて、図表、設例などを豊富に織り込み、それぞれの論点の内容を解説し、読者の方々の理解が深まるよう心がけました。また、実務適用において参考となる事項については、適宜、「ステップ・アップ」としてコラムを設け追加で解説しました。(中央経済社/2013年1月)

ファンド投資のモニタリング手法(2013年01月22日)

2012年に発生した年金資産消失事件を受けて、さまざまな対応が検討されています。あらた監査法人では、ファンド投資のモニタリングを行う上で必要な手法や知識、海外ファンド規制、SSAE16等について平易に解説した書籍を発行しました。(中央経済社/2013年1月)

IFRS解説シリーズⅠ 従業員給付(2012年12月)

本書は2011年6月に改訂されたIAS第19号「従業員給付」についてPwC Manual of Accountingの該当セクションを基礎に、設例やケーススタディーも含めて、分かりやすい解説しています。また、2012年5月に公表された日本基準「退職給付に関する会計基準」などの日本基準との相違点についても解説を加え、基準間の差異について説明しています。 (第一法規株式会社/2012年12月)

財務報告実務検定対応 開示・経理実務担当者のための最新会計基準重点解説(2012年09月)

日本IPO実務検定協会主催の「財務報告実務検定」に対応して、わが国のディスクロージャー制度において各種の会計基準に準拠した開示を行う上で理解が必要とされる膨大な量の会計基準のうち新会計基準を中心に重要ポイントを、分かりやすくコンパクトにまとめています。(TAC出版/2012年9月)

会社法計算書類の実務-作成・開示の総合解説-(第4版)(2012年02月)

計算関係書類等の作成方法や会社法の計算関係の最新の実務について、改正省令(過年度遡及会計基準関係および特別目的会社に係る連結会計基準改正関係等)の内容を中心に、解説しています。記載事例についても最新のものを多数示し、各種ひな型・記載モデルなども盛り込んでいます。(中央経済社/2012年2月)