米国サイバーセキュリティ:停滞するセキュリティ対策 2015年米国サイバー犯罪調査における主な発見事項

2015-09-29

サイバー犯罪が世間を騒がせ企業にとって頭痛の種になった今、もはやサイバーセキュリティインシデントは、経営を揺るがしかねない重要な課題であると言えます。

サイバーセキュリティインシデントに関して懸念すべきことは、発生件数の増加だけではありません。徐々に破壊力が強まり、標的となる情報および攻撃手法が多岐にわたっていることも忘れてはなりません。攻撃者が脅威や手法、標的を常に進化させていることは明らかです。テクノロジーへの投資、情報の共有や人員のトレーニングに余念がなく、目的と能力を持って攻撃を仕掛けてきます。

2015年米国サイバー犯罪調査において、懸念の高まりが見られたのも当然でしょう。事実、回答者の76%(前年比59%増)が過去12カ月と比べてサイバーセキュリティ脅威に対する懸念が高まったと回答しています。他の調査でも同様の上昇が見られます。例えば、PwCの「第18回世界CEO意識調査」では、米国のCEOの87%(前年は69%)が、サイバー脅威が成長に及ぼす影響に懸念を示しました。

企業にとって、今が正念場です。ビジョン、決意、技能、リソースを結集して、絶え間なく変化し続ける脅威の迅速な検知、対応、低減を可能にするリスクベースのサイバーセキュリティプログラムを構築しなければなりません。

米国サイバーセキュリティ:停滞するセキュリティ対策 2015年米国サイバー犯罪調査における主な発見事項

PwC US