2017 Digital IQ

組織が技術投資の効果を最大化し、利益に結びつけるには

2007年以降、PwCが実施するDigital IQ調査は組織の進捗状況や次世代デジタル技術の真価を引き出す条件について考察してきました

デジタル化の10年:変革に乗り遅れないために

10年前、PwCがDigital IQ調査を開始した当時、世界は今ほど込み入った状況ではありませんでした。「デジタル」は「IT」と同義でした。最高情報責任者(CIO)という役職は、戦略的なリーダーとは見なされないのが一般的でした。当時、生産性向上への技術利用は割と単純なことであり、範囲も縦割り化された作業でした。

それから10年がたち、デジタル化による変革は範囲も規模もとてつもなく大きくなり、あらゆる組織がこの流れに取り残されないように膨大な時間と資金を投じています。このように明らかな進展があったにもかかわらず、目の前の変革に対する経営陣の心構えは、ある意味で2007年当時と大差ありません。とはいえ、企業も高度化し続ける標準レベルから振り落とされまいと格闘しており、それほど大きな後れをとっているわけではありません。

では、急激な進歩を遂げる世界で、デジタル投資の効果を一貫して引き出し続けることは経営陣にどこまで期待できるのでしょうか。答えは単純でもあり、際限なく複雑でもありますが、人間としてどう感じ、どう反応したか、いわゆる「ヒューマンエクスペリエンス」に注目せよということです。デジタル化の定義づけや実現方法を見直したり、さまざまな場面での従業員や顧客の反応を考察したり、技術革新や技術導入をよしとする社風を醸成したりと、いくらでも思いつきます。

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新技術の導入がビジネスにもたらす価値について意識は高まりましたが、継続的な変化に後れをとらないためには、企業の対応スピードをもっと上げなければなりません。

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人間がどう感じ、どう反応するかというヒューマンエクスペリエンスを少しでも向上させることは、Digital IQの向上に極めて重要ですが、戦略や技術に比べて軽視されがちなのが顧客、従業員、社風の存在です。

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次なる最先端技術の波は、コンピューターの可能性に劇的な進歩をもたらします。これには、いわゆる「必須8技術」が含まれます。

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ヒューマンエクスペリエンスに注目せよ:デジタル化の定義づけや実現方法を見直したり、さまざまな場面での従業員や顧客の反応を考察したり、技術革新や技術導入をよしとする社風を醸成したりと、いくらでも思いつきます。

PwC Digital IQ調査の概要

PwCでは、2007年からDigital IQ調査を実施しており、第8回目となる今年はグローバルに業務系・IT系の幹部を対象に実施しました。2017年版は、2016年9月から11月にかけてOxford Economicsが実地調査に当たり、53カ国から2,216人の回答を得ました。回答者はIT系と業務系のリーダーが半々となっています。グローバルな回答者の分布を反映し、売上高10億ドル以上の組織で働くリーダーが62%、同5億ドル〜10億ドル未満の組織で働くリーダーが38%という構成となってます。

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