サステナビリティ情報開示関連サービス

今、社会が求めている「本当に大切なこと」 を誠実に開示する、そのために必要なサービスをPwCは提供します

 

関心が高まるサステナビリティ情報開示

前世紀、私たちが企業を経済性だけで評価し続けた結果が現在の地球環境問題や社会問題となって表れていることは明らかです。企業評価の基礎となる情報開示は、持続可能な地球や社会を実現するために、経済性のみならず、環境や人に対する企業の姿勢や取り組みを含まなければならないのは必然といえます。

こうした開示要請は、企業にとって負担になるだけでしょうか? 持続可能な地球環境や資源、そして社会の安定は事業に不可欠であり、企業が、こうした開示要請に応える社会的な必要性は否定できません。しかし、企業が持続的に存在するためには、自社のリスクを回避しつつ、絶えず新しいビジネスを作ることが求められます。日々変化する持続可能性問題との関わりは、社会が求めるのと同様に、ビジネスの成功のために企業自身が求めるべきものです。私たちは、企業が、サステナビリティ報告のプロセスにおいて、リスクを減らし新しいチャンスをつかむことができることを確信しています。

このような視点で企業を評価する動きは確実に活発化しており、環境やCSRに関するグローバルインデックスが存在感を強めていることもその証です。PwCがグローバルアドバイザーを務めるCDP(Carbon Disclosure Project)は、関心を寄せる投資家が年を追うごとに拡大しています。

PwC Japanは、企業がサステナビリティに関する情報開示についてどのような戦略に基づくべきか、あるいは、それら開示情報に対する第三者保証に関して、グローバル、国内の最新動向をもとに適確なサービスでお応えします。

 
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