冬季五輪のメダル獲得数では、ロシアが開催国の強みにより上位に

View this page in: English
  • PwC、独自手法を用い、ソチ五輪のメダル獲得数を予測
  • 米国のトップは依然として揺るがず
  • ドイツ、ロシア、カナダ、オーストリア、ノルウェーが拮抗


PwC Japan

本プレスリリースは、2014年1月31日にPwC英国が発表したプレスリリースの抄訳です。

2014年1月31日 ロンドン - 夏季五輪同様、来月始まる冬季五輪のメダル獲得数においても、開催国の強みが重要な役割を果たすでしょう。開催地であるロシアは、記録的なメダル獲得数を達成するとみられています。

しかし、その開催国をはじめ、拮抗するライバル国であるドイツ、カナダ、オーストリア、ノルウェーも、米国チームの背中を捉えることは難しいでしょう。かなり下位に目を向けると、2012年ロンドン五輪で好成績を収めた英国チームについては、メダル獲得数2~3個にとどまると予測されています【別表参照】。

PwCのエコノミストは、今回もそのスキルを活かして、2月7日より開催されるソチ冬季五輪のメダル獲得数を予測しました。計量経済学モデリングに基づく分析を行い、さまざまな社会経済指標と過去のメダル獲得数の歴史的相関関係を検証しています。

モデリング分析の結果、経済規模が成功を判断する際に重要な意味を持つことが判明し、GDP総額が有意な変数と考えられています。しかし、経済規模が大きければ必ず好成績を収められるわけではありません。気候も重要な要因であり、積雪量や、一人当たりのスキーリゾート地の数がメダル獲得数に大きなプラスの影響を及ぼしています。

気候に恵まれた先進大国がメダル予測の上位を独占していますが、オーストリアとノルウェーが、経済規模は大きくなくても好成績の障害にはならないことを実証するでしょう。両国のメダル獲得数は、中国やフランスなどの国々を上回るとの予測になっています。

PwCエコノミストのウィリアム・ジマーン(William Zimmern)は次のようにコメントしています。

「これは面白い分析ではありますが、このような分析は同時に、より良いビジネスの判断を行うために、組織が経済学手法をいかに活用できるか、という重要なポイントを示しています。私たちのモデルの目的は、メダル合計数をきちんと正確に予測するためではなく、過去のメダル獲得結果のみを用いた予測手法にとどまらずに、メダル獲得予測の能力をいかに高めることができるか、というものです。
このモデルによって、より多くの情報に基づいた、より信頼のおける優れた予測を行うことが可能となります。企業も同様の手法を用いて、このような予測を行うことが可能です」

以上

注記:

予測にあたっては回帰分析を用いました。トービットモデル(Tobit model)を採用し、過去3回の冬季五輪において1個以上のメダルを獲得した28カ国について、メダル獲得数を予測しています。その他の変数は、GDP総額、一人当たりのスキーリゾート地の数、過去2回の冬季五輪におけるメダル獲得数、さらにウィンタースポーツの伝統がある国々および開催国に対するダミー変数です。

より詳しい情報については、最新の「PwC Global Economy Watch」をご覧ください。

表:2014年ソチ五輪のメダル獲得数予測

  2014年五輪メダル
獲得順位(予測)
2014年五輪メダル
獲得数(予測)
2010年五輪メダル
獲得数
増減 GDP順位*
(2013年)
米国 1 35 37 -2 1
ドイツ 2 26 30 -4 5
ロシア 3 25 15 10 6
カナダ 4 23 26 -3 13
オーストリア 5 22 16 6 37
ノルウェー 6 21 23 -2 46
中国 7 15 11 4 2
スイス =8 10 9 1 36
スウェーデン =8 10 11 -1 34
韓国 =10 9 14 -5 12
フランス =10 9 11 -2 9
イタリア 12 7 5 2 11
オランダ =13 6 8 -2 23
フィンランド =13 6 5 1 57
日本 =15 5 5 0 4
チェコ =15 5 6 -1 44
ポーランド =17 4 6 -2 21
スロベニア =17 4 3 1 89
スロバキア =19 3 3 0 65
オーストラリア =19 3 3 0 17
クロアチア =21 2 3 -1 81
英国 =21 2 1 1 8
ベラルーシ =21 2 3 -1 62
ラトビア =21 2 2 0 102
エストニア =21 2 1 1 108
ウクライナ =26 1 0 1 41
カザフスタン =26 1 1 0 52
ブルガリア =26 1 0 1 71

*PPP(購買力平価)に基づくGDPランキング
出所:IMF [World Economic Outlook - Gross domestic product based on purchasing-power-parity (PPP) valuation of country GDP]

PwCについて
PwCは、世界157カ国に及ぶグローバルネットワークに184,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスの提供を通じて、企業・団体や個人の価値創造を支援しています。詳細はwww.pwc.comをご覧ください。
PwC Japanについて
PwC Japanは、あらた監査法人、京都監査法人、プライスウォーターハウスクーパース株式会社、税理士法人プライス ウォーターハウスクーパース、およびそれらの関連会社の総称です。各法人はPwCグローバルネットワークの日本におけるメンバーファーム、またはその指定子会社であり、それぞれ独立した別法人として業務を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanでは、監査およびアシュアランス、アドバイザリー、そして税務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、その他専門職員約4,000人を擁するプロフェッショナルサービスファームとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。