書籍(2012年)

※価格は出版当時のものです。

国際資産税ガイド - 国外財産・海外移住・国際相続をめぐる税務
国際資産税に精通したメンバーによる豊富な経験と知識、グローバルなネットワークの活用による各国の最新の資産税制等の情報に基づき、財産や人の国際間での移動に伴い生じる個人のクロスボーダーな税務(相続税・贈与税・所得税)および関連諸制度について、その概要を網羅的に解説するとともに、近年の国際資産税に関する重要な判決などを盛り込みながら、Q&Aにより具体的にわかりやすくまとめました。(大蔵財務協会/2012年12月)

国際資産税ガイド - 国外財産・海外移住・国際相続をめぐる税務

IFRS解説シリーズ 従業員給付
本書は2011年6月に改訂されたIAS第19号「従業員給付」についてPwC Manual of Accountingの該当セクションを基礎に、設例やケーススタディーも含めて、分かりやすく解説しています。また、2012年5月に公表された日本基準「退職給付に関する会計基準」などの日本基準との相違点についても解説を加え、基準間の差異について説明しています。
(第一法規株式会社/2012年12月)

IFRS解説シリーズ 従業員給付

法人税法要論 平成24年版
複雑難解といわれる法人税法の規定を企業会計と関連付けて要領よくまとめた、法人税法の総まとめ的参考書として評価の高い一冊です。平成24年度の税制改正および23年度の税制改正に伴う通達の改正事項などを織り込んだ最新版であり、グループ法人税制・外国子会社合算税制も詳説しています。
(税務研究会/2012年11月)

法人税法要論 平成24年版

財務報告実務検定対応 開示・経理実務担当者のための最新会計基準重点解説
日本IPO実務検定協会主催の「財務報告実務検定」に対応して、わが国のディスクロージャー制度において各種の会計基準に準拠した開示を行う上で理解が必要とされる膨大な量の会計基準のうち新会計基準を中心に重要ポイントを、分かりやすくコンパクトにまとめています。(TAC出版/2012年9月)

財務報告実務検定対応 開示・経理実務担当者のための最新会計基準重点解説

行政改革の処方箋 - 行政機関の組織・業務・ITの課題とそのあるべき姿とは -
地方分権論や民営化推進論が話題にあがるように、現在、日本の行政機関は抜本的な改革に迫られています。本書は、当社のコンサルタントが実際に行政機関の現場で業務改善に携わった数多くの経験・ノウハウをもとに、具体的かつすぐにでもとりかかることのできる改革の施策をまとめています。 (生産性出版/2012年8月)

行政改革の処方箋 - 行政機関の組織・業務・ITの課題とそのあるべき姿とは -

法人税の実務Q&Aシリーズ 組織再編
本書では組織再編制度の概要を説明し、組織再編における税制適格要件を概説した上で、合併、会社分割、株式交換、株式移転、事業譲渡および現物分配の各手法における課税関係について、税制適格と税制非適格との相違を含め、実務で役立つ事例を用いて詳細に解説しています。数値例や図表を多く織り込み、かつ、専門家、実務家である皆様が関連する条文等を確認できるよう、法令および通達の参照をできるだけ多く記載しています。(中央経済社/2012年7月)

法人税の実務Q&Aシリーズ 組織再編

法人税の実務Q&Aシリーズ 欠損金の繰越し・繰戻し
本書では、青色欠損金をはじめとした欠損金全般にかかわる制度の概要を説明し、組織再編、会社再生・清算および連結納税について、それぞれの場面や状況に応じた欠損金の取り扱いに係る制度の内容を詳細に解説しています。数値例や図表を多く織り込み、また、専門家、実務家の方々が関連する条文等を確認できるよう、法令および通達の参照も多く記載しています。(中央経済社/2012年5月)

法人税の実務Q&Aシリーズ 欠損金の繰越し・繰戻し

会社法計算書類の実務-作成・開示の総合解説-(第4版)
計算関係書類等の作成方法や会社法の計算関係の最新の実務について、改正省令(過年度遡及会計基準関係および特別目的会社に係る連結会計基準改正関係等)の内容を中心に、解説しています。記載事例についても最新のものを多数示し、各種ひな型・記載モデルなども盛り込んでいます。(中央経済社/2012年2月)

会社法計算書類の実務-作成・開示の総合解説-(第4版)

 

PwC Japanの各法人は、さまざまな書籍の執筆や監修に携わっています。

 
 ページトップへ