書籍(2010年)

※価格は出版当時のものです。

  

『Q&A 国際財務報告基準(IFRS)』第2版

IFRSに関する基本的な事項をQ&A形式で取り上げ、IFRSの会計処理を平易に解説するとともに、実際の導入準備の経験を生かしたIFRS導入時のビジネスやプロセスにおける留意点を説明しています。昨年出版された初版に最新の動向をアップデートした改訂版となります。
(税務研究会出版局/2010年12月)

アメリカの会計原則 2011年版

本書は2010年6月までに公表されたアメリカの会計基準を対象として取り扱っており、アメリカの会計原則の主たる項目を網羅的に取り入れる一方、各項目の会計処理および開示内容については、そのポイントを短時間で理解できるように説明しています。また、アメリカの会計原則の説明に加え、適宜、日本の会計基準およびIFRSとの比較を織り込んでいます。
(東洋経済新報社/2010年12月)

M&Aを成功に導く財務デューデリジェンスの実務(第3版)

初版より約4年が経過した今、日本国内の需要減少と新興国の低価格品との競争激化により、再編・統合および再生型のM&Aが今後重要なテーマとされています。こうした経済環境の変化や国際会計基準導入などの会計制度の変化を踏まえ、PwCの最新グローバル実務をもとに、第3版として大幅に改訂しました。
(中央経済社/2010年9月)

国際税務ハンドブック

国際税務に関連する制度などを、最新の情報に基づいて網羅的・体系的に解説しています。国内源泉所得および恒久的施設の内容や国際税務の分野の核となる制度、また、移転価格税制や過少資本税制についても事例や数値例を用いて説明しています。プロフェッショナルがその実務経験をもとに専門知識を結集した、国際税務の基本書たり得る1冊です。
(中央経済社/2010年9月)

集団投資スキームの組成・会計・税務

集団投資スキームにおいては、いくつかの分類の中からどのタイプのビークルを利用するかで、適用される法制度や会計・税務が異なるため、その効果なども異なってきます。
本書では、各ビークルごとの基本的な仕組み、ビークルの会計処理と開示制度および税務処理、投資家の会計処理と税務処理、また、ビークルに対する連結会計上の論点を、日本基準、米国基準、国際財務報告基準について解説しています。
(中央経済社/2010年8月)

投資ストラクチャーの税務 六訂版
クロスボーダー投資と匿名組合/任意組合

投資ストラクチャーに関する税務上の取り扱いを網羅した本書は1992年の出版以来、多くの皆様のご支持をいただいております。この度完成した六訂版では2010年の税法改正を織り込み、特に公社債利子などの非課税制度の導入、タックスヘイブン税制の改正などについて実務面からの解説を加えました。
(税務経理協会/2010年7月)

解説・Q&A グループ法人税制の実務

「グループ法人税制」の創設や連結納税制度の改善は、従来の法人税の仕組みを大きく変えるものとなります。本書はグループ法人税制の創設と資本取引課税などの見直しの全体像を詳細に紹介しています。また、実践的な場面において使いこなしていくために必要な情報をQ&A方式で平易に解説していきます。
(中央経済社/2010年6月)

関税対策ハンドブック

本書は国際取引契約の締結に際し、関税対策を考慮に入れた内容について解説しています。また、コスト削減において不可欠といえる協定や法令を遵守した適正手続の確保に加え、典型的な取引事例に基づき、いかなる対応策が可能であるかについて実践的に解説しています。
(中央経済社/2010年5月)

M&Aナレッジブック - ディシジョンメーカーのための羅針盤

企業の経営者やM&A企画部門の責任者のために、アドバイザーとしてM&A業務に携わる実務家がその経験に基づき、経営・事業統合、買収、撤退、再編の目的に応じたストラクチャーの策定と典型的手法や事例を解説しています。
(中央経済社/2010年5月)

イチバンやさしいIFRS(国際財務報告基準)

IFRSの導入は、経理・財務の分野だけではなく、企業の経営全般に大きく影響を与えると言われています。そこで本書は、経理担当者以外にとっても一番わかりやすいIFRSの入門書を目指し、忙しいビジネスマンでも短期間で読めるつくりになっています。
(中央経済社/2010年3月)

会社法計算書類の実務 -作成・開示の総合解説-(第2版)

計算関係書類等の作成方法や会社法の計算関係の最新の実務について、改正省令の内容を中心に、解説しています。最新のひな型や事例を多く取り入れ、2010年3月期に早期適用できる新会計基準等の解説も追加しています。
(中央経済社/2010年2月)

アジアM&Aガイドブック

アジアにオーストラリアを加えた11の国と地域のM&Aマーケットの状況、投資規制環境、税制および実務上の留意点を解説。2010 年度税制改正もフォローしています。
(中央経済社/2010年2月)

投資信託の計理実務

投資信託における有価証券、デリバティブに関する計理処理のほか、投資信託独自の外貨建資産の計理処理、元本等純資産に関する計理処理、また、法令で要求されている投資信託の開示制度等について解説しています。
(中央経済社/2010年1月)

 

PwC Japanの各法人は、さまざまな書籍の執筆や監修に携わっています。

 
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