書籍（2009年）

投資ストラクチャーの税務（五訂版）

本書は投資ストラクチャーに関する税務上の取り扱いを網羅しており、五訂版では2009年の税法改正を織り込み、特に組合型ファンドのPE課税の特例措置や事業譲渡類似課税の特例措置等について実務面からの解説を加えました。（税務経理協会／2009年12月）

本書は、株式と潜在的な株式である新株予約権を活用した取引におけるさまざまな税務問題を取り上げ、コーポレートファイナンス（資金調達や株主への分配）、M&A、企業再生、インセンティブ・ストック・オプション、株式評価という五つのテーマを題材にしています。（中央経済社／2009年11月）

1977年に法人税の教科書として出版されて以来、ロングセラーの書籍。国際税務に関する章を新設し、内容を大幅に充実、また、2009年度改正に関連して、研究開発税制、省エネ・新エネ設備等の即時償却制度、土地税制等にも言及しています。（税務研究会／2009年10月）

本来対処しなければならないさまざまな問題に加え、ERM、不正への対応、ITの利用、IT内部監査、COSOモニタリングガイダンスの活用等、これから対応すべき重要課題の実務を詳解しています。（清文社／2009年10月）

本書は5部構成とし、財務諸表を構成する各計算書別にその構成要素をテーマとして取り上げ、IASCFの国際財務報告基準書をもとにIFRS全体を網羅的に解説しています。（中央経済社／2009年10月）

本書は、VAT（欧州連合型付加価値税）制度を、その骨組みとなる欧州連合のEU理事会指令に沿ってわかりやすく解説するとともに、特に日本企業が欧州でビジネスを行う際に実務に役立つ内容となっています。（中央経済社／2009年9月）

本書は、相続税・贈与税の概要、株式評価の仕組みから、自社株や従業員持株会など株式にかかわる対策、また納税資金の問題に至るまで、相続税対策や事業承継を考えるにあたって必要不可欠な事柄について、実務に即し具体的に解説しています。（税務研究会出版局／2009年8月）

四半期報告固有の会計処理・開示を中心に臨時計算書類との関係や非財務情報の記載方法、レビュー制度を総合的に解説。導入初年度の事例を取り上げ、新会計基準の取り扱いなども加筆しています。（中央経済社／2009年6月）

内部監査の全体像について理論と実務の両面から理解を深められるよう解説されたテキストブックです。（東洋経済新報社／2009年6月）

IFRSによって変わりゆく今後の日本の企業経営を見据え、より多くの方にIFRSへの理解・関心をもっていただけるよう平易な表現でまとめた解説書です。（東洋経済新報社／2009年1月）

PwC Japanの各法人は、さまざまな書籍の執筆や監修に携わっています。